３月１１日に発生した東北地方太平洋沖地震について、各自動車メーカーは次々と復興支援を表明している。
３月１４日現在、多数の自動車メーカーが復興に向けての支援を表明している。トヨタは被災者及び被災地に対し、３億円の義援金を贈る事を表明し、地域の状況・ニーズを確認した上で、必要な現物・サービスの支援も検討することも加えた。日産は被災地への初動支援として、ＮＧＯジャパン・プラットフォームに対し３０００万円の寄付を行う事を決めている。さらに、今後の被災状況を見ながら、追加支援も検討していくとした。ホンダは義援金として３億円の寄付に加え、ガソリン発電機・家庭用カセットガスを使用する発電機を合計１０００台、及びカセットガスボンベ５０００本を提供することを発表（発電機の操作説明の要員の派遣も行う）した。マツダは、当面の対応として３０００万円の義援金を贈ることを表明、また被災地域の状況や要望を確認した上で、今後も必要な物資の提供や人的支援などを行うことも付け加えている。いすゞは、５０００万円の義援金を拠出する方向で対応するとし、また現地ニーズを確認した上で、必要な物資・サービスなどの提供を検討することも併せて発表した。
自動車メーカー各社は、部品供給の遅れなどから国内工場の操業停止が続いてはいるが、復興支援に対しては今後も続々と広がっていくと見られる。
