企業が一般消費者に対して意識調査などをアンケート調査した結果を、ネットニュースなどに掲載した場合、ニュースを閲覧した人の５割強が発表した企業サイトへのアクセスを行っていることがネットエイジアの調べで分かった。
企業が独自にアンケートした調査についての信用についても４６．７％の回答者が「インターネットの情報は新聞・雑誌などの紙媒体と変わらず信用できると思う」と回答し、こうした調査を行う企業に対して５８．８％が良い印象を持つとしていた。
また、こうした調査を行う企業の商品やサービスは消費者のニーズを反映していると５２．４％の人が回答。特に女性では５６．９％の回答者が消費者ニーズを反映していると感じていることが分かった。
加えて、こうした調査を行う企業の名称については認知されやすく、記憶にとどまると思う回答者が５５．４％。女性では５７．５％にのぼった。
このほか、自分が商品を購入したり、利用している企業のニュースが良いニュースであれば８４．９％の女性が、男性でも７３％が嬉しいと感じることも分かるなど、企業の市場調査の結果開示や情報発信の効果の大きさが改めて裏付けられる結果となった。
この調査は昨年１２月７日から１４日にかけて全国１５歳以上の男女で、週１回以上、パソコンでポータルサイトにアクセスし、ニュースをみると回答した携帯電話ユーザー１１３９人から回答を得たもの。
（編集担当：福角やすえ）
