避難所での炊き出しや物資支援など、被災地への支援活動は活発になる一方。その輪は、個人から団体、企業まで広がっている。
静止画や動画、音楽などをオンラインでライセンス販売するゲッティイメージズジャパンは、被災地への支援プログラムを発表した。地震発生時より、現地に派遣したカメラマンが撮影。今回、その写真をわかりやすく整理した特設サイトを発足。空撮や衛星写真を含む被災地の現状、救助活動の様子のほか、世界各国の支援状況どの写真を掲載することで、震災の情報や関連情報の入手に利用してもらう考えだ。また、海外への情報発信の場として、今の日本の状況を知らせるほか、被災者へ写真を通じた励ましのメッセージを送りたいとしている。
神戸に本社を置くワールドは、メンズ・レディースの２５ブランド（予定）でチャリティーＴシャツの販売を行う。チャリティーＴシャツには、「ＬＯＶＥ、ＰＥＡＣＥ、ＣＡＲＥ」のメッセージとロゴを採用する。これは、１６年前の阪神淡路大震災で同社が被災した際に、復興を願い制作したメッセージ。「明日を信じ、一緒に頑張りたい」「復興の日まで共に歩んでいきたい」という思いを込め、再びチャリティーＴシャツとして販売することが決定したという。なお、収益金は全額日本赤十字社へ寄付し、復興に役立てられる予定だ。
支援活動を行う企業は、個人や支援団体ではできない、企業の特性を生かした活動を積極的に行う傾向がみられる。東北地方の復興、そして落ち込んでしまった日本全体を支えるのは、今広がっているこのような支援なのかもしれない。
