次世代の省エネルギー光源として低消費電力で長寿命なＬＥＤ電球に注目が集まっている。
２００９年当初、東芝が家庭用のＬＥＤ電球を発売したが価格は１万円前後で白熱電球の約４０倍、電球形蛍光管の約１０倍と高価格製品であった。そのため消費者への浸透率が低く、電球全体におけるＬＥＤ電球の構成比は１％未満だったという。しかし同年７月に東芝が新モデルを発売、その後シャープ、パナソニックも新規参入し、これら製品の平均価格が、３，０００円台と従来製品の５０％になったことで同市場は急速に拡大していった。
２０１０年５月現在、ＬＥＤ電球の販売数量は２００９年７月の約５５倍、売上では約４８倍に。また、電球全体におけるＬＥＤ電球の数量構成比も約１８％となり、金額構成比では約６０％に到達している。
ＬＥＤ電球市場は現在、東芝、シャープ、パナソニックが人気を３分割。なかでも東芝は、２０１０年３月に発売したＥ２６口金モデルが、他社競合製品よりも価格を抑えたことで支持率がトップになった。また、白熱電球の製造を中止し、ＬＥＤ電球へと事業の軸足を移し２０１５年度までにＬＥＤ照明関係で計１０００億円を投入。売上高を２００９年度の２００億円から２０１５年度には３５００億円にする計画だという。
２００８年、地球温暖化対策の一環としてコンビニエンスストアや大型ショッピングセンターなどが、白熱電球や蛍光灯を消費電力が少ないＬＥＤ電球に置き換え、約２年弱で家庭用への普及が加速度を増していった。今後は拡販だけでなく、演色性といった付加価値をいかに商品につけ、他社との差別化、長寿命による買い替え長期化に対応していくのかが課題となってくる。
