富士経済では、家庭エネルギーの最適化やネットワーク化された家電の消費電力を制御する住宅「スマートハウス」の製品・システムの世界市場が２０２０年に２００９年比１１倍の１８兆５２９３億円になると予測している。
同社は、スマートハウスを構成する住宅用太陽光発電システムや家庭用燃料電池、電気自動車（ＥＶ）、家庭用エネルギー管理システム（ＨＥＭＳ）、電力スマートメーターなど１４製品を対象に市場動向などを分析。その結果を「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望 ２０１１」という報告書にまとめている。それによると、２０１０年の同市場規模は前年比２７％増の２兆１４８６億円と見込まれており、内訳は海外が１兆１２３４億円、国内が１兆２５２億円となり、ＥＶやプラグイン・ハイブリッド車に関しては２０２０年に２００９年比１２１倍の１９３０億円になると予測している。
２００９年には、住宅向け太陽光発電システムが国内で急拡大しており、また、国内市場ではエアコンを中心としたネットワーク対応のスマート家電が約６割を占めるなど、スマートハウス関連製品・システムも徐々に普及し、市場も成長してきている。しかし、開発・商品化されたばかりというものも多く、まだ成熟した市場とはなっていない。生まれたばかりに新市場だけに、この先１０年でどこまで大きな市場を形成していくか、その可能性は未知数とも考えられる。
