今や社会現象とまでなった、米国発のソーシャルメディア「ツイッター(Ｔｗｉｔｔｅｒ)」。最近では、個人間でのコミュニケーションに留まらず、企業のプロモーション活動などにも利用されている。
１４０文字以内のつぶやきをネット上に投稿し、さまざまな人たちとリアルタイムにコミュニケーションを図る、米国発のソーシャルメディア「ツイッター(Ｔｗｉｔｔｅｒ)」。今や社会現象となり、世界で５０００万人以上が利用している。日本でも利用者が１０００万人を突破し、一日の訪問者数も米国についで第２位となるなど、まさしくツイッター先進国となった。そして最近では、個人間でのコミュニケーションに留まらず、企業のプロモーション活動などにも利用されている。
例えば無印良品(良品計画 ＜7453＞ )やユニクロ(ファーストリテイリング ＜9983＞ )などは公式アカウントを持ち、新商品やイベント、バーゲンなどの最新情報を届ける販促ツールとして活用している。また、最近では大手企業のトップが自身の名前でアカウントを作成し、企業の認知促進・イメージアップを図るケースも増えつつあるようだ。
特にソフトバンク ＜9984＞ は、ツイッターを活用した顧客とのコミュニケーションに積極的だ。今年３月にはツイッターで募集した１０００組・２０００人の顧客を創業３０周年イベントに招待している。また、同社社長の孫正義氏は、ユーザーの苦情に自らがツイッターを通して迅速に対応しており、結果的に企業のイメージアップに繋がったというケースが多い。さらに社員全員がツイッターに参加し、活発に意見交換するなど、社内でのコミュニケーションツールとしても積極的に活用している。
今回、ＣＭ出演等でお馴染みの毛髪クリニック リーブ２１の社長岡村勝正氏も「ツイッター」を利用し情報発信を行うことを発表した。ツイート(投稿)する内容は、岡村氏が体験した日々の出来事や人生観、ビジネス論、健康や発毛についてなどを予定。同社はツイッターを活用することで、これまで同社と接点のなかった層と新たなコミュニケーションを図っていきたいと考えている。今後、岡村アカウントに続き、リーブ２１公式アカウントも開設する予定だという。
企業のトップがツイッターに参戦する場合、商品を売るための販促ツールやマーケティングメッセージを流すのではなくて、その企業が社会に対して何を実現しようとしているのか、それに対してトップ自らがどれだけ熱中しているのかを伝えることが、企業イメージのアップにも繋がっていくように思える。
(編集担当:北尾準)
