監視カメラの世界市場が、急速に拡大している。矢野経済研究所によると、14年の監視カメラ世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで、前年比110.9％の2545万台。
監視カメラの世界市場が、急速に拡大している。矢野経済研究所によると、14年の監視カメラ世界市場規模は、メーカー出荷台数ベースで、前年比110.9％の2545万台。このうち、ケーブルでモニタや録画機器と物理的につなぐ「アナログカメラ」は1867万台、コンピュータネットワークに対応した IP アドレスを持ち、ネットへの接続ができる「IPカメラ（ネットワークカメラ）」は678万台に達した。10年には1700万台だった監視カメラの出荷台数は、18年には4320万台まで増える見通し。同年には、IPカメラがアナログカメラを上回るとみられる。
アジア地域では、インフラ整備にともない、公共施設における需要が堅調に推移している。タイなどの東南アジア地域では、商業施設や店舗における監視カメラ導入が進む。一方、中国では「公安」からの需要が大きいようだ。中東地域では各国の建設需要や、テロ対策・監視システム需要が拡大している。一方、北米や西欧では、店舗や商業施設での需要が中心だ。今後は監視だけを目的にしたものから、高画素化による画像分析など、より高度なシステムへの移行が予測される。
監視カメラは、もはや製品単体ではなく、監視カメラを用いた「ソリューションビジネス」として提案される時代になった。これまでのように、異常事態が発生した場合にカメラ画像を確認するという「監視」の概念は変わりつつある。事後監視というより、画像解析から「異常事態・犯罪の予知」に活用できる可能性も大きい。動線分析などの技術革新によって、マーケティング分野でも監視カメラの活用が進むとみられる。
国内では近年、「食の安全」に関わるニーズが高まっている。「フードディフェンス」概念が浸透し、工場の製造ラインやフロア管理用に、監視カメラを導入する事例も増えた。コンビニなど、小規模複数店舗における需要も拡大傾向にある。今後は公共空間や公共交通機関が、従来のカメラを更新する時期がやってくる。その際、新たなシステムへの移行が進むことも期待されるだろう。様々な分野で、「監視」へのニーズは高まり続けている。（編集担当：北条かや）
