注文住宅に住む世帯の平均年収は６５１万円で、最多年収層は４００万円以上６００万円（３０．１％）、次いで６００万円から８００万円（２４．４％）であることが国土交通省の平成２３年度住宅市場動向調査で分かった。また、世帯主では３０歳代が３９．３％と最も多かった。
これは、平成２２年４月から２３年３月までの間に自身が住むために建築した住宅に現在住んでいる人を対象に実施したもので、全国９５４人から回答を得た。その結果、購入した住宅を見つけた方法では、注文住宅の場合、過半数（５４％）が住宅展示場で見つけたと回答していた。
分譲住宅や中古住宅を購入した人では「不動産業者」で見つけた人が３５．１％、５５．３％だったのに対し、注文住宅購入者では不動産業者で見つけた人は５％にとどまり、展示場を訪ねて決めるケースが目立った。
また、決めた理由では「信頼できる住宅メーカーだった」が４６．２％で、メーカーに対する信頼度の高さが重要視されていることを裏付けた。次いで「住宅のデザインや広さ、設備が良かった」（３４．９％）、「一戸建てだった」（３１．８％）、「立地環境が良かった」（３０．９％）などと続いた。
住宅購入価格は土地代を含め注文住宅の場合４１５４万円で、自己資金の比率は３７．３％になっていた。（編集担当：福角忠夫）
