4Kテレビ販売は、2017年も好調に推移しており、1-4月では数量前年比76%増、金額前年比40%増となった。同期間のテレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースで28%（前年同期16%）、金額ベースで57%（前年同期42%）に達した
GfKジャパンは、家電量販店、総合量販店、インターネット通販における4Kテレビ及び有機ELテレビの販売動向を発表した。
それによると、4Kテレビ販売は、2017年も好調に推移しており、1-4月では数量前年比76%増、金額前年比40%増となった。同期間のテレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースで28%（前年同期16%）、金額ベースで57%（前年同期42%）に達した。
4Kテレビの販売拡大をけん引しているのは、40-45インチ製品であり、1-4月の販売は、数量前年比119%増、金額前年比77%増を記録した。メーカー各社が同サイズに注力しており、販売モデル数も1年で1.75倍に増えた。
同サイズは拡大の余地も大きい。4月のテレビ販売における4Kテレビの数量構成比をみると、46インチ以上では80%を超えたのに対し、40-45インチでは41%にとどまっており、4Kへの移行が期待されるという。
4Kテレビの価格は全体的に値ごろ感が強まっている。4Kテレビで販売数量が最も多い49インチをみると、1-4月の税抜き平均価格は前年同期から19%低下し、12万9900円となった。フルハイビジョンとの価格差は4万8900円に縮まっており、販売を後押ししている。
2017年の4Kテレビの国内販売台数は、前年から約40万台増加し、140万台に達すると見込む。テレビ全体の買い替え需要や大画面テレビへの移行も追い風となるだろう。エコポイント制度やアナログ停波時のテレビ購入者の買い替え需要は徐々に顕在化しており、前年同期からプラス成長となる月が増えてきている。また、購入されるテレビの平均画面サイズは、2年間で3.6インチ大きくなり、35.9インチとなった。画質の良さがよりアピールされやすい環境になってきたといえるとしている。
デザイン面での自由度の高さなどで注目される有機ELテレビであるが、テレビ販売における数量構成比は2017年4月時点で1%未満と少ない。しかしながら、販売台数は1年前の約7倍に増加した。2017年は複数の国内メーカーから有機ELテレビが発売されることもあり、売り場の活性化要因として期待される。(編集担当：慶尾六郎)
