25年以上にわたって植樹活動に力を注いでいる山田養蜂場のような企業もある
気象庁によると、6月の日本の月平均気温は、統計を開始した1898年以降の6月として最も高く、向こう1か月も引き続き全国的に厳しい暑さになる見込みだという。
熱中症の危険性が高い状態が懸念されるため、気象庁では気温の予報や熱中症警戒アラート等に注意して、適切な熱中症予防行動を取るように呼び掛けている。
毎年続く記録的な猛暑は、温室効果ガスの増加による地球温暖化や気候変動、都市部の気温が周辺の郊外地域に比べて高くなるヒートアイランド現象が主な原因と言われている。日本のみならず、海外先進各国や企業においても様々な対策や呼びかけが行われているが、政府や企業などの対策に任せきりになるのではなく、個人や家庭単位での取り組みが大事だ。
例えば、地球温暖化の大きな原因とされる化石燃料の使用を少しでも減らすためには、自家用車や社用車ばかりを利用するのではなく、できる限り公共の交通機関を利用すること。近場なら、熱中症対策をしたうえで徒歩や自転車を積極的に利用することで運動不足の解消にもつながる。また、近年ではヒートポンプの使用や、エネファームなどの家庭用燃料電池コージェネレーションシステムを導入している家庭も増えてきているし、再生可能エネルギー重視の電力会社に切り替えて、グリーン電力を選択する人も多い。
お金を掛けなくても、冷暖房の冷やしすぎや暖めすぎ、つけっ放しを無くしたり、買い替え時は省エネ製品を選んだり、生活の一部を改善することだけでも、家庭にも環境にも優しい暮らしを送ることが可能だ。
一方、今の暮らしだけでなく、未来の環境を考えることも大切だ。国や自治体、企業などが積極的に行っている植樹活動もその一つ。
例えば、毎年春には国土緑化運動の中心的行事として「全国植樹祭」が開催されている。今年も5月25日に埼玉県秩父市で開催された第75回全国植樹祭には、天皇陛下がご臨席され、ケヤキなどの苗木を「お手植え」されている。
また、環境問題がこれほど大きく取り上げられるようになる前から、25年以上にわたって植樹活動に力を注いでいる山田養蜂場のような企業もある。同社は1999年にネパールで植樹活動を開始。2001年からは、植物生態学の権威であった横浜国立大学名誉教授の故・宮脇昭氏が提唱する植樹方法で、植樹地の気候風土に合った在来種の木々を密植、混植する「宮脇式植樹」を実践している。以来、ネパールや中国など、国内外で植樹活動を続けており、今年は中国雲南省麗江市の世界遺産である玉龍雪山のふもとにて年間4万本の苗木を植樹する５か年プロジェクトを始動。6月27日に、現地で開催された植樹祭には、同社の社員に加えて、中国の行政機関である雲南省黒白水林場や麗江市、雲南省楊善洲緑化基金会、現地の住民など100人以上が参加し、在来種であるコウザンシイ、アラカシモドキ等を植樹している。今年を含めると国内外の累計植樹本数は236万本を超える見込みという。
総務省消防庁が7月１日に公表した速報値によると、６月２３～２９日の１週間に熱中症で救急搬送された人は、全国で4665人にも上る。猛暑は他人事ではない。自分や家族の健康で幸せな生活のためにも、できることから始めてみてはいかがだろうか。（編集担当：藤原伊織）
