トヨタは支援の一環として、すでにレンタカー５０台を被災地４県に対し無償で提供、さらに３月３０日からは順次、「プリウス」や「カローラ」などの車両５０台も、宮城県内の自治体・団体に無償で提供する。三菱自動車も電気自動車「ｉ‐ＭｉＥＶ（アイ・ミーブ）」と軽商用車「ミニキャブ」の無償貸与を実施。今後は四輪駆動ピックアップトラック「トライトン」の無償貸与も行うという。被災地では、ガソリンの供給が不足していることから、電気自動車の活用シーンが多くなることを考え、また、津波により道路にガレキなどを散乱している状態でも走行できる車両ということも踏まえ同社はこの３種を支援車両として選定したという。
また、Ｈｏｎｄａは地震直後の１４日より、被災地周辺の通行可能道路の情報をＧｏｏｇｌｅとの協力により「Ｇｏｏｇｌｅマップ」上に公開している。これは被災地域の移動支援を目的に、同社の「インターナビ・プレミアムクラブ」会員と、パイオニアのカーナビゲーションシステムのユーザーから収集した走行軌跡データ（フローティングカーデータ）を通行実績として集約。災害発生以降に通行可能な道路の情報として「ＧｏｏｇｌｅＣｒｉｓｉｓ Ｒｅｓｐｏｎｓｅ」災害情報特設サイトの地図上で公開し、毎日更新しているという。
