矢野経済研究所は衣類、服飾雑貨、靴、鞄、宝飾、時計、家具、インテリアなどネット通販によるファッションＥＣ市場が２０１５年には２００９年（４３９０億円）市場に比べ２．１６倍にあたる９５００億円になるとの予測を１５日発表した。
これはファッション小売市場に対するＥＣの売上構成比率が６％になることを予測するもので、同研究所では「ファッション市場においてＥＣは期待値の高いチャネルになるとしてさらに優位性を増し、中長期的に順調に拡大し続ける見通し」としている。
市場拡大の要因として、ユーザー要因では「現在、ネットを使いこなす世代に限らず、ミドルエイジ・シニア層もネットを使いこなすようになること」「クロスチャネル購買が当たり前になり、ＥＣとの関わりを持つようになる」などをあげている。
また企業側の要因では「各社ともに何らかの形でＥＣに販売窓口をもつことが必須になり、ブランドの売上全体に占めるＥＣ化率が２０％以上の企業が多くなる」「ＥＣにおいて顧客主導型サービスが標準になり、ユーザーのＥＣ利用率が飛躍的に高まる」などを指摘。
このほか、ヴァーチャル試着が可能になるなどインターネットテクノロジーが進化していくことやＥＣの物流システムの整備などを要因にあげている。（編集担当：福角忠夫）
