大手玩具メーカーであるバンダイが「クリスマスプレゼントの内容とその予算は？」というアンケートを、０歳から１２歳の子供を持つ保護者２，０００名を対象に行ったところ、クリスマスプレゼントの内容では、昨年同様「ゲームソフト」が総合１位となった。予算で最も多い回答が「３，００１から５，０００円」。１９９５年の調査開始以来、この価格帯が毎回半数近くの保護者の支持を集めており、「ゲームソフト」の１本当たりの金額と合うことから、やはり一番手頃で、しかも子供が何より喜ぶプレゼントということが分かる。
「ゲームソフト」といっても、ゲーム機によって種類も様々だ。２００８年の日本経済新聞社の調査によると、ゲーム機のシェアは１位が任天堂の５６．６％、２位はソニー・コンピュータエンタテインメントの４０．８％、３位はマイクロソフトの２．６％となっている。
なかでもコンピュータエンターテインメント協会（ＣＥＳＡ）が２０１０年４月に発行した「２０１０ＣＥＳＡ一般生活者調査報告書」によると、国内家庭用ゲーム機の個別普及率では、任天堂の「ニンテンドーＤＳ（Ｌｉｔｅ含む）」が５１．９％と圧倒的。「ニンテンドーＤＳｉ」「ニンテンドーＤＳｉ ＬＬ」も人気が高く、普及率は対前年比７．７ポイント増の１４．１％と大幅に上昇している。この数字を見ると、ほぼ６割の世帯がＤＳシリーズを持っていることになり、その普及率はすさまじい。また、「購入したゲーム機」の調査結果を見ても同社のＷｉｉの世帯普及率は２０１０年に４５％程度まで増えプレイステーション２を抜く勢いだという。さらに２０１１年２月２６日には、裸眼でも３Ｄを楽しむことができる「ニンテンドー３ＤＳ」を発売する予定だ。
経営状態が安定しない市場が多い中、ゲーム雑誌出版のエンターブレインが発表した２０１０年上半期の国内家庭用ゲーム機市場規模によると、前年同期比４．３％増の２２８３億円６０００万円、ゲームソフトは前年比１１．１％増の１４０８億６０００万円となり、上半期ベースでプラスになったのは２００７年以来３年ぶりだという。不況にあえぐ世の中において、任天堂をはじめとするゲーム関連メーカー各社は売上を伸ばす数少ないドリームカンパニーだ。 今後も “娯楽”という分野から、世の中に活況を取り戻す一役を担っていく。
