ホンダが、１台の車両の加減速走行が後方車の走行に影響して渋滞の発生に起因することに着目し、渋滞の発生につながる走行であるかを判定する世界初の渋滞予兆検知技術を開発したと発表。東京大学先端科学技術研究センターの協力による共同実験では、後方車の平均車速が約２３％、燃費が約８％向上するという結果が得られたとのこと。さらに、５月にイタリア、７月にインドネシアで、渋滞抑制効果の公道実験に取り組み、実用化を目指す。
新開発のシステムでは、すでに発生した渋滞情報をもとに渋滞を回避するための情報をドライバーに提供するのではなく、１台の車両の加減速変動の走行パターンをモニターして、渋滞の発生につながる走行であるかを判定。この判定結果をもとに、車載端末画面の色を変化させるなど、ドライバーに適切な情報提供を行うことで滑らかな走行を促し、後方車の加減速変動の走行パターンをやわらげて渋滞の発生を未然に抑制する。また、車載端末をインターネット上のクラウドサーバーに接続して、前方車の走行パターンを把握し車間距離を一定に保つ「ＡＣＣ」を起動させる最適なタイミングを与えて前方車と同調した走行に制御することで、渋滞予兆検知技術のみのシステムに対して、さらに後方車の平均車速が約１６％、燃費が約５％向上するとのこと。
渋滞は、目的地への到達時間を遅らせるだけでなく、ＣＯ２排出量の増加や追突事故の要因にもなっている。また、国土交通省のデータによると、全国の渋滞による損失は年間１２兆円にも上り、一人あたり年間３０時間もの時間も損失となっているという。これをどこまで低減することができるのか。注目に値するであろう。
