２月２２日、マツダは最大約１６２８億円の公募増資を決議したと発表した。それとは別にメーンバンクの三井住友銀行などから劣後ローンで７００億円を調達する。増資分の発行価格は３月８日までに決まり、払込期日は１２から１５日の予定。２０％を割り込んでいた自己資本比率は約２６％に上がる。このファイナンスで「震災、円高、タイの洪水」のトリプルパンチで傷んだ財務状況が改善され、輸出依存体質から脱却するためにメキシコ新工場の建設、新興国での設備増強を進めることができ、環境対応車の生産や次世代の研究開発に積極投資できるようになる、とマツダでは説明している。
市場の反応は良くなかった。２月２０日の終値は１６１円だったが、２１日は増資情報が漏れて一時１３８円まで下げ、２２日は一時１５０円まで切り返したものの、２３日の終値は１３７円で、日経平均株価が１．１６％上昇した３日間で逆に１４．９％も下げた。希薄化率が最大約４０％になり既存株の１株当たり利益が大きく損なわれるのが嫌気され、シティグループ証券は２２日に投資判断を２（中立）から３（売り）に、目標株価を１４０円から１２０円に下げ、マツダ株は不名誉にも２３日前場の値下がり率ランキングでトップに躍り出た。
投資家がマツダ株を売る直接的な動機は「希薄化懸念」だが、リーマンショック以来、不人気で株価が１００から２００円台に低迷する「低位株」の代表として推移してきた背景には「エコカーで出遅れている」というイメージがある。だが、本当にそうだろうか。
トヨタ、ホンダが先行するハイブリッド車（ＨＶ）、三菱、日産がエコカー戦略の中心に据える電気自動車（ＥＶ）に対抗して、マツダは「第３のエコカー」として超低燃費ガソリンエンジンの研究開発に力を入れて成果も出している。昨年は「デミオ・スカイアクティブ」がガソリン１リットルで３０キロ以上も走って「プリウス」の38キロに迫り、自動車評論家やアナリストのような玄人筋からは悪くない評価を受けていた。だが、同じカテゴリーに日産が参入してきた。
ＰＨＶ（プラグイン・ハイブリッド）やＥＶの華やかな話題にさらされる消費者は、マツダのエコカーに対し「超低燃費だろうとガソリンだ」「化石燃料１００％で何がエコカーか」「エコカー減税の対象にしていいのか」など色眼鏡で見てしまいがち。業界スズメは「第３のエコカーは悪くないが、相手が日産では勝ち目が薄いね」としたり顔で言う。研究開発についてはロータリーエンジンや水素自動車の開発が商業的な成功に結びつかなかった過去がいまだに語られる。「２回もつぶれかけた」と古傷にさわる人もいる。そうした偏見やら懸念やら固定観念やらが複雑にからまり、「マツダは巨額増資してもうまくいくのか？」という疑問が膨らんでいく。
かつて、マツダのクルマは「安物」「田舎くさい」「ガラが悪い」とからかわれ、「研究開発は失敗続き」と揶揄され、経営危機でフォードと提携すると「黒船が来て乗っ取られた」と騒がれ、最近では「エコカーで出遅れた」とレッテルを貼られ、巨額増資を発表すると「株主軽視だ」と叩かれる。そんなマイナスイメージを払拭するためにも、せめて、調達した資金で良いクルマを作り、世界で売れて一矢報いてほしいものだ。
