ペット関連の新しいサービスや高付加価値の商品が人気を呼んでいるようだ。
ペット関連市場が好調だ。矢野経済研究所が昨年発表した市場調査レポートによると、2017年度のペット関連市場規模（小売金額ベース）は、前年比1.0％増の1兆5,135億円を見込んでおり、2018年度も同1.5％増の1兆5,355億円にまで順調に推移する傾向にあると予測している。
一時期のペットブームのように飼育頭数自体が増えているわけではないが、ペット関連の新しいサービスや高付加価値の商品が人気を呼んでいるようだ。
例えば、ペット業界で今注目されているのが「ペットテック（ペット×テクノロジー）」だ。
GPSやWebカメラを利用して、家族が外出中に留守番をしているペットをスマホなどで見守ったり、外出時や旅行などの際に自動的にエサを与えてくれる給餌システムなど、ハイテクを活用したペットサービスを利用する人が増えてきている。とくに近年は単身者や高齢者がマンションなどで犬猫を飼うケースも増えており、こうした機器やサービスは、ペットを飼う上で大きなサポートとなっているのだろう。
また、以前にも増して、ペットを人と同じ「家族」と考える人も増えていることから、ペットの健康維持・管理を目的とした商品およびサービスも好調だ。プレミアムドッグフードの需要は年々高まっており、ペット保険の加入者も増加している。ペット保険専門のアニコム損害保険などを傘下に抱えるアニコム ホールディングスの2019年中期経営計画によると、ペット保険の市場規模は年20％近い割合で拡大を続けており、今後の成長も期待されている。
ペットとの生活を楽しむためのサービス関連支出も伸びている。キャンプやレジャーなど、ペットと共にお出かけができるレクリエーション施設も増え、旅行会社のプランでも、ペット同伴可の旅行プランを見かけることが多くなった。一般社団法人ペットフード協会が公表している「2018年全国犬猫飼育実態調査結果」では、飼育意向はあるもののペットを飼っていない人の「阻害要因」のトップに「旅行など長期の外出がしづらくなる」という意見が挙げられているが、昔に比べると随分、改善されているのではないだろうか。
屋内での飼育環境も、ずいぶん様変わりしてきた。今や住宅メーカー各社も「ペットは家族」という考えのもとで住宅商品の開発を行っている。例えば、旭化成ホームズでは、同社が展開する都市型マンションブランド・アトラスにおいて、ペット共生型マンションを提案している。同社では社内に「ペット研究会」を設け、集合住宅ならではの「ペットと共に暮らす住まい」を研究、提案している。
また、戸建て住宅でも、アキュラホームが今年1月から3月31日までの期間限定で販売している新商品「おうちスタイル NEO」のプランの一つとして、「おうちdeペットとエンジョイ（わんこ・にゃんこ）」というユニークなプランを提案して話題となっている。犬、猫の習性を配慮しながら、ペットにとっても快適な空間づくりを行っているという。
一時期のペットブームでは、途中で飼えなくなったり、飽きたり、手を焼いた末に飼育を放棄したりする飼い主も続出して問題になった。しかし、ペットをきちんと家族として考える飼い主が増えれば、そういった問題も少なくなるのではないだろうか。
ペットに優しい社会は、人にも優しい社会。ペットを飼っている人はもちろん、ペットを飼っていない人にとっても、暮らしやすいものになるだろう。（編集担当：石井絢子）
