帝国データバンクが地場で活躍する年間売上高２００億円以上の未上場スーパー１２９社の売上高動向調査を行った結果、総売上高が２年連続して、３％以上の伸びを見せていることが分かった。住民生活に溶け込んだ地域密着型の商品構成、店舗展開に地場の強みが伺える。
一方で、１０００万円以上の負債を抱えたスーパーの倒産件数は今年１月から７月までの間に３６件あり、昨年同期に比べ１２件の増と「今後も目が離せない状況が続く」（帝国データバンク）と慎重な分析を行っている。
帝国データバンクによると、１２９社の２００９年度の総売上高は７兆８９８４億２６００万円と、２００８年度（７兆６５９８億５００万円）に比べ３．１２％伸びた。２００８年度は対前年度伸び３．０６％だったことから、百貨店業界など小売業界の売上が縮小する中で、２年連続の増と地場スーパーの健闘ぶりが伺えた。
特に、１２９社のうち、前年比１０％以上の伸びを示したスーパーが１１社あり、このうち４社は２０％を超えていた。
売上高が最も多かったのは大阪市内に本店を置くマイカルで５６７１億８３００万円、次いで、福島県郡山市内に本店を置くヨークベニマル（３４８７億３５００万円）、３位はベイシア（前橋市、２７４２億１６００万円）、４位に万代（東大阪市、２４３７億円）、５位に東急ストア（２３４７億３００万円）が続いた。
（編集担当：福角忠夫）
