メタボリックシンドロームの意味も分かっての認知度が８７・６％と平成１９年調査より１０・３ポイント増えていることが、内閣府が今年２月から３月にかけて実施した「食育に関する意識調査」で分かった。
調査は全国の２０歳以上の男女３０００人を対象に調査員による個別面接聴取により実施され、１７４５人から回答が得られた。
それによると、食育に関する周知度では「食育のことばを知っていた」人が７４・０％と７割を超えた。前回（平成１９年３月）調査より８・８ポイント増加した。３年前の１７年７月調査からは２１・４％の増加になっており、食への意識の高まりが窺える結果になっていた。「食育に関心がある」と回答した人は７５・１％にのぼっていた。前回より５・５％増えている。
また、メタボリックシンドロームを知っているかどうかでは、８７・６％が意味も含めて知っていると回答し、国民の間に、認知度が高まってきていることが窺えた。次いで、予防や改善のための食事や運動の実践度では「継続的に半年以上実践している」人が３０・３％、「半年未満だが、実践している」という人が３・９％と、現在、３人に１人は実践していることが分かった。また、「時々、気をつけているが、継続的でない」人が３１・７％、「近いうちにしようと思っている」人が１４・２％と行動に移す人も増えつつある。内閣府では「性別、男女別では実践している人は男性の６０代以上、女性では６０代で高い」としている。特に７０歳以上の男性では４６・８％の人が半年以上継続して実践していると回答していた。
食生活については男性の４２・６％が、女性の２９・２％が「満足している」と回答。総合でも、「まあ、満足をしている」を含めると８８・８％が、特に男性では９２・５％が「満足」している状況だった。食生活で不満としたのは、男性が０・９％、女性が１・２％。
一方で、食生活に不安や悩みを感じているとの回答も男性の３人に１人、女性の２人に１人あり、その内容は「食品の安全性」が８１・０％、「家族の健康」が５０・７％、「自分の健康」が４６・４％が上位を占めた。また、「食べ残しや廃棄などによる環境への影響」（３２・１％）や「家計や食費について」（２４・３％）不安をあげる人も少なくなかった。
