2011年3月に発生した東日本大震災は、被災地域の人々だけでなく、我々日本人の生活に大きな影響をもたらした。災害に対する備えの重要性や必要性はもとより、今なお続くエネルギーの供給問題と原発再稼動などの問題から、節電や創電に対する意識が高まり、日々の暮らしにおいてもエネルギー消費に頼らない生活志向へと大きくシフトしている。
また、2020年に東京へのオリンピックの誘致が決定したこともあり、今後、日本に対する関心が世界的に高まることが予想される。そんな中、開催地選考の争点ともなった原発問題、ひいては日本の将来に渡ってのエネルギー対策のあり方が問われるのは言うまでも無い。
奇しくも、国はオリンピック開催年である2020年までに「一次エネルギー消費量がネット（正味）で概ねゼロとなるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）を標準的な新築住宅とする」ことを掲げている。そして、このような情勢をうけて、日本の住宅メーカー各社もZEH化を推進する動きが活発になりつつある。
例えば、パナホーム＜1924＞などは、2018年度までに戸建て全商品のZEH化を推進しているが、さらに災害時でも暮らしを維持できる住まいの「エネルギー自立」の実現を目指す「スマート＆エナジー戦略」を展開している。その具体的な展開例として、戸建住宅とマンション合わせて約480戸で構成する大型分譲住宅団地「パナホーム スマートシティ潮芦屋」を販売している。
これから先、パナホームだけでなく様々な住宅メーカーや建築業者から、こういった団地全体、街全体をネット・ゼロ・エネルギー化した住宅が続々と登場してくるだろう。そうなるともはや、個々の住宅でのZEHは特別ではなくなってくる。
住宅購入の際には何をおいても、住む人にとっての「暮らしやすさ」が最優先だ。いくら環境に配慮してあっても、暮らしにくければ良い住宅とはいえない。さらにこれからは、その街全体が住みやすいかどうか、暮らしやすいかどうかが住宅選びの重要なポイントになってくるのではないだろうか。
今回、パナホームの大型分譲住宅団地「スマートシティ潮芦屋」は、街まるごとでネット・ゼロ・エネルギーを実現する具体例としては日本初となる。2020年に向けて、日本のスマートシティの将来を占う意味でも注目したい。（編集担当：藤原伊織）
