日本に留学している外国人留学生、または海外に住む外国人を積極採用する企業が、昨年より大幅に増えていることが株式会社ディスコの調査で分かった。
同社が全国の主要企業５８９社を対象に調査した結果、２０１３年度に外国人留学生を「採用した」企業は、予定を含め全体の３５％だったのに対し、２０１４年度の採用見込みでは「採用する」企業は４８％と半数近くまで増加。特に１０００人以上の大企業では、７割が外国人留学生を採用すると答えた。
採用したい留学生の出身国（地域）は中国が４０％と最も多く、次いでベトナム、タイが共に２５％、インドネシア１８％、台湾１７％、韓国１５％となっており、アジア進出を視野に入れる企業の多さを反映している。
とはいえ、留学生たちにとって日本の新卒採用は「狭き門」かもしれない。留学生を採用する理由は「優秀な人材を確保するため」がトップで、求められる能力も高い。企業が彼らに求める能力の１位は「日本語能力」、次いで「異文化対応力」、「コミュニケーション力」だが、２０１１年の調査と比べて「日本語能力」、それもビジネスレベルを期待する傾向が高まっている。留学生には語学力に加え、日本の学生と同じような筆記試験やエントリーシート、面接をこなす技術が求められる。
「コミュニケーション力と日本の文化の理解が必須（官公庁・団体）」、「必ずしも日本に合わせるのではなく、母国で培った個性を発揮していただきたい（精密機器・医療用機器）」など、企業からは多様な要望が寄せられた。
気になる外国人社員の定着率だが、７割の企業が入社後３年間の定着率は「日本人社員と変わらない」と回答した。また外国人社員を採用して期待した結果が得られているかどうかを尋ねたところ、全体の６割近くが「期待通り」または「期待以上」と回答しており、社内の活性化を含め何らかの効果があったことが伺える。今後も、海外の学生に対して熱い視線を向ける企業は増えていくだろう。日本の大学生との競争が、より激化していく可能性もある。（編集担当：北条かや）
