サプリメントなど、健康食品の市場が拡大している。矢野経済研究所によると、１２年度の健康食品市場は前年度比０．５％増の７０９１億円。１３年度は同０．３％増の７１１３億円を見込む。高齢化で消費者の健康意識が高まり、メーカーが次々と参入。競争は激化している。消費者庁では米国を参考に、サプリメントの表示を規制緩和しようとの動きもある。業界に与える影響は大きそうだ。
「はつらつとした毎日に」「酵素パワーでさらさら」。新聞やネット、折込チラシなどにあふれるサプリメントの広告。健康志向の高まりとともに、需要は右肩上がりだ。分野別の規模をみると、大きいのは「青汁」で５２９億円。１２年度は前年度比２．５％増だ。関節に効くとされる「グルコサミン」は同９．４％増の４６４億円。最近では「酵素（植物発酵エキス）」がブーム。前年度比２３．８％増の２４８億円と急成長している。美容・アンチエイジング分野で知名度が向上中の「プラセンタ」も、同２９．６％増の１７０億円。通販を中心に、顧客の裾野は広がっている。
利益を見込んで、サプリ市場にはメーカーの新規参入が相次ぐ。同じような成分、名前の商品があふれ、差別化は難しい。競争が激化するにつれ、企業は価格競争を強いられる。消費者に訴えようと、食品なのにあたかも「医薬品」のような効果があると見せかける誇大広告も少なくない。
そんな中、消費者庁では、サプリメントにも「機能性表示」を解禁しようとの検討が進められている。食品であるサプリメントには現在、「◯◯に効果がある」などの表示が認められていないが、一定の科学的根拠があればこうした「機能性表示」も認めようというものだ。消費者の安全性確保ができるのか疑問もある。一方、制度が変われば、サプリの表示にもきちんとした科学的根拠が求められることとなり、市場の活性化や、商品ごとの差別化につながる可能性もあるだろう。消費者庁では今年度中に結論を出し、制度改正に踏み切る考えだ。（編集担当：北条かや）
