既存の電力線を活用する高速の電力線搬送通信「HD-PLC」inside規格に準拠するベースバンドICの開発にローム株式会社が世界で初めて成功した。スマートコミュニティの世界的な普及と実現に向け、大きな期待がかかる。
「省エネルギー」という言葉が頻繁に使われるようになったのは、1973年の第一次オイルショック以降といわれている。ただし、当時の省エネはまだ節約が主流で、エネルギー効率の向上に重点を置いた今の省エネとは少しニュアンスが異なっている。同じ言葉でも40年以上も使われていれば、その時代や技術の進歩によって、内容に変化があるのは当然だろう。そして今、スマートメーターやHEMSなどを含めた、スマートコミュニティの登場によって、省エネはまた新たな局面を迎えようとしている。
スマートコミュニティとは、電力、その他のエネルギー、水、交通や物流、医療、情報に至るまで、各種インフラを地域単位で統合的にモニタリングし、最適な制御と管理を行うことによって効率的な使用を実現しようとする、次世代の社会システムのことだ。
このスマートコミュニティの形成に向けて、世界の先進諸国では社会実験をはじめ活発な取組みが行われており、日本でも電力、重電・機器メーカ、IT、不動産ディベロッパーなど約300社からなる官民連携組織「スマートコミュニティ・アライアンス」が2010年4月に設置されたほか、国内外での実証事業の実施、競争力に直結する標準化の策定等にむけた取組みが行われている。
スマートコミュニティの実現には、様々な機器を結びつけるための通信技術が重要な役割を担っている。とくに、Wi-Fiや特定小電力無線などは欠かせない技術だ。ところが、無線通信は非常に便利な一方でセキュリティ面や混信による通信障害などの問題も指摘されている。また、どうしても鉄筋コンクリートや金属フレームを使用した建築環境下、金属筐体の機器では通信品質が低下するという弱点があり、これが課題となっていた。
そこでこれを解決し、無線技術の弱点を補うものとして注目されているのが、既存の電力線を活用する高速の電力線通信「HD-PLC」だ。「HD-PLC」はパナソニック株式会社が開発した規格で、最大理論値で200Mbps以上の高速通信を可能としており、大容量の映像などもやり取りが可能なホームネットワークを実現できるものとして、普及が進んでいる。
有線の電力線ネットワークを活用するため、無線で懸念されるセキュリティ面や混信を解決し、無線通信が苦手とする環境下でも安定した通信品質を確保できるだけでなく、白物家電やHEMS、BEMS、HAN関連機器などに組み込むだけで、電力線を通信のネットワークとして利用できるようになる手軽さが大きな魅力だ。有線といっても面倒な配線工事は一切不要で、家庭のどこにでもある電源コンセントが通信網の入り口になる。
そして6月26日、京都市に本社を構えるローム株式会社が、世界で初めて「HD-PLC」inside規格に準拠するベースバンドIC「BU82204MWV」の開発に成功したことを発表した。この新製品は、モジュール時のサイズを半分にできるほか、従来のHD-PLC製品と比べて受信待機時の消費電力をおよそ30分1に低減することに成功している。加えて、CPUや多彩なインターフェースを内蔵したことで、扱いやすく組み込みやすい製品となっているため、簡単に「HD-PLC」の構築ができるようになり、普及に拍車をかけると言われている。
「HD-PLC」が普及すれば、HEMSなどの導入も一気に進み、日本のみならず世界の住宅事情、エネルギー事情も大きく変化するだろう。スマートコミュニティの実現に大きく貢献するのは言うまでもない。日本の技術者が開発した、わずか１センチ四方の小さなチップが世界を良い方向に変えるかもしれないと思うと、胸が踊る。（編集担当：藤原伊織）
