「地ビール」ブームの勢いが止まらない。東京商工リサーチは「第6回地ビールメーカー動向調査」の結果を発表した。それによると、2015年1～8月の全国主要地ビールメーカーの累計出荷量は前年同期比14.4％増となった。これまでの過去5回の調査でも、地ビールの累計出荷量は全て前年を上回り続けているとしている。
国内ビール大手5社の2015年1～6月累計のビール系飲料（ビール･発泡酒・新ジャンル）の出荷量は前年同期比0.6％減と、上半期としては3年連続で過去最低を更新した。そうした中、同期（2015年1～6月）の地ビール累計出荷量は前年同期比15.4％増加。苦戦するビール大手5社を尻目に、約7割の地ビールメーカーが前年の出荷量を上回り、8割以上のメーカーがブームを実感していることがわかった。
2015年1～8月の出荷量が判明した77社の出荷量を前年同期（2014年1～8月）と比較した。出荷量が「増加」は56社（構成比72.7％）、「減少」は19社（同24.7％）、「横ばい」が2社（同2.6％）だった。「増加」した56社の増加理由は、「飲食店、小売業者等の地ビール扱い店の増加」が33社（構成比58.9％）で、前年（同52.0％）に続きトップだった。次いで、新商品投入や、ふるさと納税による取扱増加などの「その他」が8社（同14.3％）、「コンテスト入賞等による宣伝効果」、「生産設備の増強」がそれぞれ4社（同7.1％）と続く。スーパーなど専門店以外への販路拡大に加え、新商品投入なども出荷増を後押ししたとしている。
一方、「減少」した19社の減少理由は、「観光客の減少」が7社、製造所など事業所の減少や直営レストランへの来店客の減少などの「その他」がそれぞれ7社（構成比36.8％）で最多。次いで、「小売店等販売先の減少」が3社（同15.8％）だった。観光客や天候頼みの原因が多いが、販売先の減少など、これまでの販売方法だけでは対応できない問題も浮上しているとした。
77社の2015年1～8月の出荷量累計は8,693.4klで、2014年同期（7,601.1kl）から14.4％増加した。月別で増加率が最も高かったのは4月（前年同月比21.0％増）で、次いで1月（同19.0％増）、3月（同16.1％増）の順。夏場の需要期以外にも、ビアフェスなどイベントが年間を通じて開催されているほか、スーパーなど小売店への販路開拓に取り組み、出荷量を押し上げた。
出荷量累計が100klを超えたのは前年の13社から6社増え19社になった。この19社のうち、18社が前年の出荷量を上回った。出荷量累計が100klを超えた19社の2015年1-8月出荷量合計は6,761.3klで、前年同期（5,702.0kl）から18.5％増加し、77社平均増加率の14.4％を上回った。出荷量が比較的多いメーカーは「飲食店・小売業者への販路拡大」、「継続的に製造設備の増強を実施した」など、製販両面の強化で着実に出荷量を増やしたことがわかった。
地区別出荷量は、9地区すべてが前年から増加した。増加率トップは四国で前年同期比34.3％（6.1kl増）。次いで、北陸が同26.8％（23.1kl増）、中部が同25.0％（204.9kl増）と続く。天候不順や観光客の減少が影響した近畿、九州を除く7地区は増加率が10％を超えた。
増加率トップの四国は集計対象企業が1社にとどまったが、増加した主な理由としては「飲食店、小売業者等の地ビール扱い店の増加」をあげている。また、前年2.1％の増加率にとどまった北陸は、北陸新幹線開業の余波で外販が増え、増加率は26.8％と急伸した。一方、前年トップの増加率（20.2％）だった北海道は、夏場の長雨の影響などから観光客が減少し、増加率は11.9％に低下した。(編集担当：慶尾六郎)
