スマートフォンの普及と同様に、急激な普及を進めるタブレット端末。２０１０年５月にアップルが日本でｉＰａｄを発売し、タブレット端末の年間出荷台数は８１万台。２０１１年には他のコンピューターメーカーからも次々と商品化され、前年の２倍強となる１８８万台もの出荷がされている。ＩＣＴ総研によると、２０１５年には２０１０年比約７倍の５５７万台の市場規模に達すると予想されているなど、今後も普及の勢いは止まらないと見られている。
こうした中、２０１０年が元年だと騒がれた電子書籍市場は、矢野経済研究所によると、２０１０年度は６７０億円と前年度比６．３％増。２０１１年度の同市場規模は７２３億円と同７．９％増が見込まれているものの、タブレット端末の普及と比べるとその伸長は鈍い。現在所有のタブレット端末で利用されている機能・サービスは８０％以上がインターネット検索・閲覧。次いでＥメールが５５．６％、動画・映像の視聴が５１．６％と、電子書籍としての利用は上位にランキングされておらず、近いものでは辛うじて８位に文章の閲覧・編集・作成が２０％ほど認められるだけである。
電子書籍がなかなか普及しない原因として日本の大手出版社の腰の重さが指摘されていたが、今年４月２日になって、角川書店や講談社・集英社・小学館など、大手出版社が参画する出版デジタル機構がスタートし、２０００億円市場、５年後に１００万タイトルの電子書籍の出版を目指すと発表。かねてから電子書籍専用端末を発売しているソニーも、手塚治虫作品入りＲｅａｄｅｒの発売を開始し、幅広い年齢層に向けた電子書籍の普及を図るなど、元年と言われてから２年でようやく本格普及に向けた動きが活発化してきた様子である。
近時中にアマゾンが提供する電子書籍サービス「キンドル」が日本上陸するとの情報も、本格普及に向けた動きが一気に活発化した理由の一つであろう。４月１７日には朝日新聞が、学研ホールディングスや主婦の友社・ＰＨＰ研究所など国内の約４０社がアマゾンとの配信契約について合意したと報じるなど、２０１１年は沈静化していた電子書籍関連のニュースも多く聞かれるようになってきた。こうした動きを受けて矢野経済研究所は、電子書籍市場が２０１４年度には１１９７億円、２０１５年度には１５００億円となると予測するなど、拡大が急速に進むと予想している。
しかし、先のアマゾンとの合意に関する報道では、ＩＴｍｅｄｉａによると実際には合意には至っておらず、各社未だ交渉段階であるいう。また、シードプランニングによると、２０１１年のタブレット端末の販売台数は２６０万台となっており、電子書籍市場の規模に関しても、ＭＭ総研は２０１５年に３５０１億円と予想しているなど、調査を行う企業によって大きな開きがある。
情報が錯綜し、さまざまな憶測が飛び交う電子書籍市場。過去にも電子書籍元年と言われては頓挫してきた歴史があるため、今後の展望が見えづらい市場と言えるためであろう。２０１０年に産声を上げた何度目かの電子書籍市場は、今度こそ軌道に乗り、拡大、市場を維持することが出来るのであろうか。動きが活発化し出した今年が、行く末を左右する重要な年と言えるのかもしれない。
