大日本印刷は、事業拠点におけるエネルギー使用量の”見える化”や省エネ施策の進捗管理、施策効果のシミュレーションとその結果に基づく診断など、ＰＤＣＡ（計画・実行・評価・改善）サイクルの推進を支援する「省エネトータルマネジメントシステム」を開発。東京電力管内にある自社の３６拠点において同システムを活用し、この夏、喫緊の課題となっている節電の目標を確実に達成する体制を確立したという。
今後は今回の成果をもとに、気流の最適制御や新しいプロセスの開発などに取り組み、さらなる環境負荷の低減を推進。また、カスタマイズにより多様な製造拠点などへの応用が可能という特長を活かし、同システムの販売にもつなげていく。
