日本成人の４．４人に１人が腰痛や肩こりなど慢性的に痛みを抱えていることがムンディファーマの大規模調査で分かった。新しい治療があれば試してみたい、との回答が約７割にのぼるなど、医療、医薬品部門で、この市場の需要が期待できることを浮き彫りにしていた。
同社によると「日本人の約２３１５万人が慢性疼痛を有していることが明らかになった」としており、「慢性疼痛をもつ患者の痛みに対し７割が適切に緩和されておらず、２００４年の調査から６年経た今も、痛みが適切にコントロールされていない現状が明らかになった」としている。
この調査は今年６月から７月にかけて、慢性的な痛み（慢性疼痛）をもつ患者の割合や治療実態、患者意識を把握するために、２０歳以上の男女（１次調査４万１５９７名、本調査５９９８名）を対象に実施。
その結果、慢性疼痛を保有する患者数は日本人成人人口の２２．５％に相当する約２３１５万人いると推計されることが分かった、という。
慢性疼痛の原因となっている病名・症状としては、腰痛が５５．７％、四十肩・五十肩、肩こりが２７．９％、頭痛・片頭痛が２０．７％、関節炎が１２．９％、末梢循環不全（冷え症）１２．２％などだった。
こうした症状を抱えた人の約７割が「やる気の喪失、精神的なストレスを感じている」と回答していた。
過去６ヵ月の間に痛みが原因で休んだ日数については、仕事で９．８日（会社員など対象にアンケート）、学校６．５日（対象は学生）、家事１７．９日（主婦対象）（いずれも１日以上休んだ人における平均日数）となっており、影響の大きいことも分かった。
また、約７割の人は新しい治療があれば試してみたい、と回答。現状では、満足のいく痛み解消や痛みの緩和が図れていないことをうかがわせていた。満足いく程度に痛みが緩和されているとの回答は２９％にとどまっていた。
（編集担当：福角やすえ）
