矢野経済研究所が昨年１１月に発表した調査結果によると、２０１１年度の家庭用（市販用）冷凍調理品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比 ５．５％増の２４２５億円が見込まれている。２００８年度に一時市場は縮小したものの、節約志向による内食化や調理の簡素化による惣菜利用の拡大、弁当需要などの再興により、２００９年度以降は回復基調にあるという。
こうした中、一般社団法人日本冷凍食品協会が、「冷凍食品の利用状況実態調査」を実施した。これによると、冷凍食品の利用頻度は、若い年齢層の女性や男性を中心に増加しており、男性は３人に２人が「自分で食べる夕食」として冷凍食品を購入。女性においては、利用頻度が「増えた」と回答した人は、６５歳以上で１６．０％あるのに対し、２５～３４歳では３５．２％にも上っている。さらに男性においても、冷凍食品の利用頻度が「増えた」人は昨年より１０ポイント増（１４．０％→２３．８％）という結果となった。
冷凍食品の利用が増加した要因として、その「おいしさ」の向上が挙げられる。特に若い世代は、「おいしい」ことへの評価が高い傾向にあり、４年前の調査（２００９年８月）と比較して、「おいしい」ことに魅力を感じている女性は２４．６％から４１．３％へと２０ポイント近く上昇している。また、２５～３４歳（男性４８．８％、女性５９．２％）では、６５歳以上（同２４．８％、２８．８％）の２倍の高さとなっている。
その他、普段の女性の昼食は「ひとりで」が半数以上となっており、食事の準備には半数近くが冷凍食品を利用。男性においては、夕食も４割が「ひとりで」となっており、食事の際には３人に２人が冷凍食品を活用しているという。
冷凍食品市場の回復基調は、味の向上に伴う若い世代による利用増が窺える。市場の回復・拡大は歓迎すべきことであろうが、この傾向が続けば、「家庭の味」というものが益々影をひそめる結果となるであろう。果たしてその結果は、歓迎すべきことなのであろうか。（編集担当：井畑学）
