１０月２７日から１１月９日は読書週間。リサーチバンクによると、１ヶ月に１冊以上本を読む人は全体の４６％程度と、３年前から９％減った。
読書をする人に「本を購入する場所」を聞いたところ、トップは男女とも「豊富な品揃えの大型書店で購入」で５３．７％。次いで男性は「インターネットで購入」が多く、女性は「図書館で借りる」が多い。一方、昔からある「近所の小規模な書店で購入」は、男女ともに約２割と少数派だ。
「本屋のない町で 私たちは幸せだろうか？」大手出版社の宝島社は２０１０年、新聞にこのような広告を出し「電子書籍反対」をうたった。当時は電子書籍元年といわれており、危機感から同社は「電子書籍の普及で町の本屋がなくなる」と主張しているような感じを受ける。
確かにここ数年で、近所の小さな本屋を見かけなくなったような印象はある。ところがその要因は、電子書籍の普及とはほぼ関係がない。なぜなら電子書籍が普及し始めた２０１０年よりずっと前から、「町の本屋」は減り続けているからだ。
日本著作販促センターによると、１９９９年に２万件以上あった書店は、２０１３年には約１万４０００件まで減少。この１４年で約８０００件の本屋が町から姿を消したことになる。書店の減少は電子書籍の影響というより、アマゾンなどネット書店の拡大や活字離れなど、さまざまな要因によるものだ。
「町の本屋」が姿を消したもう１つの大きな要因は、大型書店が増えたことにもある。この１０数年以上にわたり、書店の数は減り続けている一方、１店舗あたりの売り場面積は増え続けているのだ。つまり書店の大型化が進んでおり、宝島社が広告で主張した「本屋のない町」は、品揃えが豊富でベストセラーを大量に仕入れやすい大型書店に、町の本屋が淘汰された結果とみることもできる。
初めに紹介したアンケートでも、人々が本を買う場所は「大型書店」がトップで、「近所の小さな書店」の２倍以上にのぼっている。電子書籍を利用している人は全体の２１％にすぎない。町から本屋が消えたのは、電子書籍の影響だけではないだろう。（編集担当：北条かや）
