国内のスマホなどを含む携帯電話市場は昨年までは拡大を続けたが、今四半期（14年1～3月）は、Android端末の販売不振などの余韻で、一転してマイナス成長となった。
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は30日、国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2014年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。
これによると、2014年第1四半期の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比4.4％減の914万台となり、1000万台超の出荷実績を記録した前四半期（2013年10～12月）から一転して、マイナス成長となった。このマイナス成長の主要因として、好調なiPhone販売とは対照的にAndroid端末の販売不振が目立ち、それにより国内通信事業者が揃って同OS搭載端末の在庫調整を実施したことを挙げている。
携帯電話出荷台数におけるベンダー別シェアは、アップルが48.0％を獲得し、6四半期連続で首位の座を維持。また、上位トップ3では、「AQUOSシリーズ」のスマートフォン販売が好転しているシャープが前四半期と同様の第2位、auKDDI向けを中心にスマートフォンと従来型携帯電話を出荷している京セラが第3位でトップ3入りを果たした。
また、スマートフォン出荷台数は、前年同期比4.4％減の651万台となりマイナス成長となった。ベンダー別シェアにおいては、アップルが67.4％とさらにシェアを拡大させる傾向が続いている。第2位には携帯電話と同様にシャープがランクイン、NTTドコモ向けを中心に「Xperiaシリーズ」の販売が好調なソニーが第3位を獲得している。
今後の見通しに関しては「2014年3月末以降、総務省の指導により通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直されたことから市況が一変し、iPhone端末に限らずAndroid端末の販売台数も減少傾向にある。これにより2014年第2四半期（4～6月）は、携帯電話市場全体が前年同期比ベースでマイナス成長が続く可能性が高い」とIDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は分析している。(編集担当：慶尾六郎)
