マツダは、サウジアラムコ社(Saudi Aramco)および日本の国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)と、内燃機関の効率化とCO2排出量低減の有効性検証に関する共同研究を開始すると発表した。
この研究では、サウジアラムコ社が燃料採掘から精製過程で、これまでより低CO2排出となる燃料を開発し、マツダと産総研はその燃料を使用する高効率なエンジンに関する研究・開発を行なう。
産総研は、持続可能な社会の構築に向けて、グリーン・テクノロジーによる豊かで環境に優しい社会の実現、ライフ・テクノロジーによる健康で安心・安全な生活の実現、およびインフォメーション・テクノロジーによる「超スマート社会」の実現を目指す研究団体。
サウジアラムコ社は、サウジアラビア王国の国有石油会社で、石油、ガス、その他炭化水素資源に関する国家政策やサウジアラムコの事業計画などを審議・決定する国家の最高意思決定機関を有する石油鉱物評議会を持つ世界最大の石油・化学企業。
この3団体による新たな取り組みにより、燃料採掘から車両走行までを通したWell-to-Wheel視点での効果的なCO2低減技術の開発などの成果が期待できるとしている。
マツダは、2017年8月に発表した「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき、燃費が良く、CO2排出量の少ないTank-to-Wheel視点による内燃機関やクルマを開発するのみならず、燃料採掘から車両走行まで視野に入れたWell-to-Wheel視点での総CO2排出量に着目し、地球環境負荷軽減に努め、内燃機関の研究開発を進めている。
この研究を通じて、これまで取り組みを継続してきた低CO2排出技術をさらに追究し、「すぐれた環境安全性能」と「走る歓び」を両立したクルマをグローバルに広く提供し、さらなる省資源化や地球環境保護への貢献をめざす。(編集担当:吉田恒)