政治・経済・テクノロジーなどの知りたい情報をお届け
2019年01月11日 06:21
アジア系の海外メーカーが依然として日本国内での力を持つなかでシェアを拡大できずにテレビ事業から撤退するメーカーも相次ぐ。事業を売却するメーカーも。国内のテレビ事業は東京オリンピック特需へ向けた高級志向への転換で差別化とシェアの獲得を図れるか。
この写真の記事へ
紙媒体の新聞購読、減少傾向。「ニュースアプリ」が増加傾向。テレビを抜く勢い
25年に市場規模4兆240億円?進化するスマートホーム。便利さと安全を守る最新技術
スマホでネット動画。テレビにせまる視聴コンテンツに急上昇
消費税1%は本当に「減税」なのか 2029年に待つ税・給付改革の全体像
日経平均、荒い値動きの末に6万5,000円台維持 米株高を受け週明けはどう動くか
変わるテレビ局の稼ぎ方 キー局5社決算に映る「地上波のその先」
Copyright(C)2012-2026 Economic News 無断転載を禁じます。