緊急事態宣言による自粛下の生活を機に、リモートワークなど、バーチャル環境でのコミュニケーションが急速に発展した。
新型コロナウイルスに翻弄された2020年。ソーシャルディスタンスやマスクの常時着用など、一年前には想像すらしなかったような、新しい日常。また、緊急事態宣言による自粛下の生活を機に、リモートワークなど、バーチャル環境でのコミュニケーションが急速に発展した。
そんな中、世界的に注目が高まっているのがAR（拡張現実）と VR（仮想現実）の関連製品市場だ。ゲームや映像コンテンツなどのコンシュマー向けだけでなく、建設現場や製造現場での作業支援や研修、トレーニングなどB2B向けの需要が大きく伸びているという。
富士キメラ総研が2020年8月21日に発表した「AR／VR関連市場の将来展望 2020」によると、2030年のAR/VR表示機器の世界市場は、B2B向けのスマートグラスがけん引し、2019年比で44.8倍にあたる16兆1711億円に拡大すると予測している。3D空間シミュレーションや現実空間にデータ投影する技術なども日進月歩で進化しており、作業効率の向上や技術者不足を補うテクノロジーとしての期待値も高い。
さらにコンシュマー向けでも、2020年11月にはFacebook子会社のフェイスブック・テクノロジーズから、PC不要のスタンドアロン型VR用ヘッドセット「Oculus Quest 2」が、内蔵メモリ64ギガ版では何と4万円を切るという衝撃的な価格で発売されたり、年末に発売予定の「PlayStation 5」にも、接続型HMDが投入されることなどもあり、VR用ヘッドマウントディスプレイの本格的な普及、及びコンテンツやソリューション市場などの拡大も見込めそうだ。
エンターテインメント業界にも、ARやVRの波は起こり始めている。
そもそも、昨年あたりから、音楽ライブやアイドルのコンサートなどにもVRが導入されはじめていた。そこに加えて、コロナ禍でリアルな公演を中止せざるを得ない状況が続いていることが、VRコンテンツ市場では追い風となっており、ライブ配信やVR配信が今後増大していくのは間違いないだろう。年末恒例となった漫才の「M1グランプリ」でも、最終3組の漫才がVRビデオ配信されるなど、話題になった。
映画業界でも、 カンヌ国際映画祭やヴェネツィア国際映画祭などでVRの部門が設けられ、世界中の映像制作会社が、次世代の映画の表現手法として、ストーリー性の高いVR映画作品が続々と登場している。
拡大する市場に沿って、技術面での進化も加速している。例えば、日本企業では、ローム株式会社が2020年11月19日にVR/MR/AR機能を搭載するヘッドセットやヘッドマウントディスプレイの視線追跡用途に最適な、超小型赤外LED「CSL1501RW」の開発に成功している。VR/MR/AR機器といえばこれまで、身体の動きを検知する加速度センサが主に使用されていたイメージが強いが、より没入感を求める志向から、視線を追跡する機能が求められるようになってきた。ロームの新製品は、まさにこれを実現する赤外LEDなのだ。もちろん、これまでにも視線追跡用光源の赤外LEDは使われていたが業界最小クラス（1.0mm × 0.55mm, t=0.5mm）の超小型サイズで、側面に光を出すことができるため、アプリケーションデザインの自由度が高くなるという。こういった技術がどんどん進化していくことで、VRやMR、ARの可能性は更に広がる。産業分野でも、ますます導入が加速するだろう。
今年のクリスマスやお正月は、新型コロナの感染防止のために自宅で過ごすという人も多いのではないだろうか。そんな自粛時間のおともに、最先端のVRに触れてみるのも良いかもしれない。（編集担当：今井慎太郎）
