新型コロナウイルスの感染もさることながら、家計への負担も深刻さが増している
4月上旬に一時は感染が収束に向かったものの、またもや猛威を振るい始めた新型コロナウイルス。変異株の流行も拡大しつつあることなどから、政府は5月7日、当初11日までとしていた「緊急事態宣言」及び「まん延防止等重点措置」についても31日まで期限延長することを決定した。
インフルエンザなどの感染症の場合は通常、気温が高くなるにつれて感染力の低下がみられるものだが、新型コロナウイルスに関しては、それが期待できそうにない。夏も引き続き、徹底した感染対策と警戒が必要になりそうだ。
感染もさることながら、家計への負担も深刻さが増している。とくにこれからの季節、光熱費の増加は頭痛の種になりそうだ。自粛やテレワークなどで、家族が自宅にいる時間が増えると、エアコンをはじめとする家電の使用頻度も増え、当然ながら電気代もかさむ。冬の時期には電気代が通常の3倍近くにも跳ね上がった家庭も多いと聞く。
そんな中、ウィズコロナの夏を前にエアコンなどの購入や買い替えを検討している人も少なくないようだ。日本電機工業会が1月に発表した2020年の白物家電の国内出荷金額は、前年比1.0％増の２兆5363億円で、実に24年ぶりの高水準を記録した。これを牽引したのは家庭用エアコンと空気清浄機で、エアコンが0.6％増の986万台。空気清浄機はなんと43.3％増の303万台と、過去最高の出荷台数となり、コロナ禍によって室内空気質への関心が高まっている結果となっている。今夏も引き続き、高い需要が見込まれるのは間違いないだろう。
では、エアコンや空気清浄機を選ぶときのポイントは何だろう。それはやはり、省エネ性能ではないだろうか。実際のところ、日本製の白物家電の場合、細かな機能の違いはあれど、基本性能においてはそう大きな差はない。エアコンの効きや空気清浄能力も、適正なものを選べば不満を感じることはほぼないだろう。しかし、省エネ性能は別だ。とくに近年は家電の高機能化やIoT化が進んだことで、基本性能以外での電力消費が増大しているので気をつけたい。
とくに気をつけたいのが待機電力だ。これまでの家電製品の場合、冷蔵庫などの常時通電の必要があるものを除いては、稼働中以外の待機電力はほぼゼロに近かった。ところが、IoT化でWi-Fiなどの通信機能が実装されたことで、常時通電する必要が出来てしまった。また、液晶ディスプレイの実装や大型化、モーターの高機能化による高性能デバイスの搭載などで、動作電力自体も増加している。エアコン一台だけならわずかな出費でも、各部屋のエアコンや空気清浄機、他の家電の分まで積み重なると馬鹿にならない。
もちろん、日本の家電メーカーや各部品メーカーも日々、高機能化と省エネ化の両立を目指して技術研鑽をしており、それは世界でもトップレベルにある。例えば、電子部品メーカーのロームが4月に発表したばかりの最新の600V耐圧IGBT IPM（インテリジェントパワーモジュール）は、家電の省エネ化につながるパワー半導体モジュールだ。「IGBT IPM」といわれても、一般的には馴染みがなくてピンとこないかもしれないが、電力を変換するパワー半導体（IGBT:絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ）と、その制御に必要なＩＣなどを１つの基板へ集積した複合部品のことだ。主にエアコンなどの白物家電をはじめ、産業用ロボットのモーター部や小型産業機器などに搭載されるインバータの電力変換に用いられる。これまでは低消費電力化を優先するあまり、ノイズ特性が悪化するケースが多発しており、改善が求められていた。同社の新製品ではこれを克服し、業界でもトップクラスの放射ノイズと電力損失を同時に低減させることに成功した。節電意識が高まる中、とくに家庭内での消費電力の上位を占めるエアコンの省エネ化への貢献が期待されている。
機器を解体でもしない限り、一般家庭でIGBT IPMの姿を見る機会なんて無いだろう。しかし、機器の中では、技術は確実に進歩しており、家計や環境への負担を少しでも減らすために進化し続けているのだ。これも技術者たちのコロナとの戦い方といえるのではないだろうか。我々も、こういった最新技術を搭載した製品を賢く活用し、コロナ禍を乗り切りたいものだ。（編集担当・藤原伊織）
