国土交通省が平成２１年度国土交通行政インターネットモニター１１９９人を対象に今年１月２６日から２月９日にかけて実施した「住生活に関する国民アンケート」で、住まい周辺施設の三種の神器（住まい周辺になくては困る施設）が「スーパー」「医療・福祉施設」「銀行・郵便局」であることが改めて確認されたほか、住まいについては建設費など初期投資よりも光熱費などランニングコスト（維持管理費用）の安さを重要視する傾向が見られることが分かった。
調査には９９４人が回答した。回答者の７割が持ち家に住んでおり、借家は３割弱だった。６０歳以上では持ち家率は９割を超えた。
理想の住まいについては「持ち家」を選好する人が７割と住宅取得意欲の根強いことが伺われた。
理想の住まいで重要視するものでは、性能面では「採光、通気性のよさ」（３９.８％）「地震に強い」（３８.８％）「省エネ性能に優れている」（２６.７％）が多かった。
コスト面では「光熱費など設備のランニングコストが安い」（３１.９％）「庭や自然を楽しむことができる」（２６.４％）「内装や設備の維持管理、更新がし易い」（２３.５％）などをあげる人が多かった。
また、国内においての理想の居住地域については「東京」「沖縄」「神奈川」が上位を占めるなど「生活利便性の高い大都市での居住を選好する傾向がみられた」。
（編集担当：福角忠夫）
