厚生労働省が2012年に公表した平成23年(2011)患者調査では、うつ病を含む「気分障害」の推計患者数が95万8千人となっている。うつ病患者の増加は、今や日本社会や企業にとって大きな社会であり、その改善策と予防策が求められている。
しかしながら、うつ病が日本で認知され始めたのはごく最近のことで、うつ症状の改善に有効であるとされる認知行動療法などを正しく実践できる精神療法家の数は、まだまだ十分とはいえない状況だ。
ヨーロッパなどの海外諸国でも、精神療法家の負担と不足を軽減するために、軽度から中度のうつ病患者に対して、Webサービスやスマートフォンアプリなどを利用したセルフケアツールの利用が推奨されている。
そんな中、NECグループ＜6701＞に属するシステムインテグレーターであるNECソフトがメンタルヘルスケアのための対話的なセルフケアツールを開発して注目を集めている。 同社では、2011年から認知行動療法のスキルを応用した、対話的な支援機能の研究開発に取り組んできた。
今回開発したツールは、Webサービスやスマートフォンを用いて、利用者自身による認知行動療法の実践を対話的に支援することを特長としたもので、認知行動療法の概要を学ぶと共に、の表的なスキルである「認知再構成法」「行動活性化」「問題解決技法」をセルフケアツールとして利用できる。
とくに「認知再構成法」においては、3万語以上の悩み解析用の辞書データを用いた、独自の自然言語処理技術を採用し、利用者の悩みや考えに対し、適切なメッセージを返答することで、利用者に悲観的な物の捉え方を見直すきっかけを与えることや、自分の考え方を客観視することを可能にし、気分の改善をもたらすことを目指す。
うつ症状は形も無く、患部もない精神的な病。しかも、客観的な数値にも表れにくい病気だ。体に害のない近赤外線を当てて、大脳皮質の血流を測定する光トポグラフィー検査というものもあり、東京の国立精神・神経医療研究センターをはじめ、東京大学医学部附属病院や大阪の近畿大学医学部附属病院など数多くの大病院でも導入されてはいるものの、「臨床症状に基づく鑑別診断結果」との一致率は7～8割と、全幅の信頼を寄せるには心もとない精度だ。
結局のところ、うつ病という言葉の認知はここ数年で飛躍的に高まったものの、理解されているとは言い難いのが現状だ。職場や家庭でも分かってもらえずに、つらい思いをしている人も多いだろう。ひどいときは、自分自身ですら気付いていない場合もある。また、気付いていても、初期段階では生活にもそれほど支障がないため、病院に行くのをためらってしまい、放置しておく人も多い。
しかし、PCやスマホで利用可能なセルフケアツールなら、軽度から中度のうちに自分でチェックし、ケアすることができる。NECソフトでは、今秋から、評価協力の得られた企業で、セルフケアツールを用いたメンタルヘルスの予防効果の検証を進めた後、医療機関向けや一般利用者向けなど、利用形態に合わせたサービス展開を計画しているという。
これらのサービスが浸透し、日本のうつ病患者が少しでも減少に向かうことを期待したいものだ。（編集担当：藤原伊織）
