リクルートライフスタイルが調査した１４年５月の「外食」市場規模は、東京・大阪・名古屋の３大都市圏の合計が３３８４億円で、前年同月比５７億円のプラスとなった。消費増税の影響が懸念される中、外食への出費は堅調だ。特に首都圏での外食単価が前年比１４９円増加し、全体を押し上げた。５月の東京は暑い日が多く、２０１０年以来の真夏日を記録。グルメサイトで「ビアガーデン」「冷麺」などのキーワードを検索する人も多かったようだ。
調査は株式会社リクルートライフスタイルの「ホットペッパーグルメリサーチセンター」が、３大都市圏における「夕方以降の外食市場規模」を把握するために毎月実施している。調査対象は東名阪に住む２０～６９歳の男女、約９０００人。飲酒、喫茶のみの場合や、旅行や出張先の飲食店、宿泊施設での食事も含まれる。
１４年５月の「外食実施率」（夕方以降の食事について、店舗で食事をした割合）は７６．８％で、４月と比べて１．５ポイント増えた。前年比のプラス幅が最も大きかったのは、５０代男性と６０代男性。ともに１．６ポイント増加した。一方、最もマイナス幅が大きいのは３０代の男女。ともに前年比マイナス２．６ポイントとなっている。
外食をした人の「１ヶ月あたり平均外食回数」は４．３３回と、前月比０．１８回のプラスだった。外食単価は３大都市圏の平均で２４２２円。４月からは１６円減少したものの、昨年５月と比べれば１０９円増加し、消費増税後も堅調といえる。外食単価は４０代男性が２６２０円で、前年比３４８円増と最もプラス幅が大きかった。一方、２０代男性は最もマイナス幅が大きく、外食単価は１９２５円。前年から１５０円の減少となっている。
５月の外食市場規模は、首都圏が２１０６億円（前年比プラス５７億円）、関西圏が８７３億円（同 マイナス７億円）、東海圏が４０５億円（同プラス７億円）だった。５月の東京は気温の高い日が多く、ビアガーデンなどを中心に外食市場が活性化した可能性もある。（編集担当：北条かや）
