シチズン＜7762＞が6月10日に発表した調査で、消費税増税後の節約志向から、在宅時間が伸びていることが分かった。
調査は今年4月にインターネットを使って行われた。対象は子どものいる400人の既婚者だ。消費税増税により、時間が「増える」と思われるものを1つ選ぶ質問に対して、「在宅時間」が1位で22.0％という結果が出た。反対に時間が「減る」と思われるもの1位は「ショッピング」で、22.3％だった。在宅時間が増えると答えた理由には「外食やレジャーを控えるから」（40代・女性）、「増税でどこへ行くにも追加でお金がかかるようになるため」（20代・男性）と、消費を控える気持ちが透けて見える。また、時間が「減る」と回答のあった「ショッピング」についても、「買い物は極力、必要なものだけにしようと思う」（40代・女性）、「買い物の回数を減らしたいと思うから」（20代女性）と節約志向を感じさせる声が集まっている。増税前に前倒しで買い物を済ませたという人もいるようだが、全体的な印象としては、増税をきっかけに、消費傾向が買い控えの流れに向いているようだ。
一方、家庭や会社での様々な生活時間についての別の質問では、1年前と比べて増えたのは「残業時間」が最も多く増え、「睡眠時間」が最も多く減ったという回答を得ている。このことから、仕事に費やする時間が増えていることが分かった。中には、「会社の経理をやっているので増税による作業が増えた」（女性 50代）という声もあるようだが、全体的に見れば、景気回復を伺わせるような回答結果とも受けとれるだろう。しかし、同時に「在宅時間」も増えている傾向にあるので、景気回復の影響はまだ社会全体には及んでいないと推測される。
シチズンは、2008年9月のリーマンショック後の、09年4月にも同様の調査を行っており、そのときには「残業時間が減った」という回答が最も多かった。不景気になると、残業時間が減り、好景気になると残業時間が増えるということのようだ。尚、今回の時間調査において「残業時間」が増え、「睡眠時間」は減ったものの、「家族の団らん時間」「子どもとのふれ合い時間」が増えたという人の割合は多く、仕事が忙しくなっても家庭を大切にするという意識が強い傾向にあるとも読めるだろう。（編集担当：久保田雄城）
