8日は大和ハウス工業＜1925＞、エムスリー＜2413＞、大塚HD＜4578＞、ブリヂストン＜5108＞、太平洋セメント＜5233＞、SMC＜6273＞、ユニ・チャーム＜8113＞、NKSJHD＜8630＞、MS&ADHD＜8725＞、ソニーフィナンシャルHD＜8729＞、第一生命＜8750＞、東京海上HD＜8766＞、T&DHD＜8795＞、東急＜9005＞、ソフトバンク＜9984＞、IIJ＜3774＞、ミクシィ＜2121＞、SUMCO＜3436＞、三菱製紙＜3864＞、日本新薬＜4516＞、DOWAHD＜5714＞、ハーモニックドライブ＜6324＞、東洋エンジニアリング＜6330＞、千代田化工建設＜6366＞、横河電機＜6841＞、日本マイクロニクス＜6871＞、ゼンショーHD＜7550＞、岩谷産業＜8088＞、シチズンHD＜7762＞、クレディセゾン＜8253＞、クルーズ＜2138＞、横浜ゴム＜5101＞、東京建物＜8804＞。
海外の経済指標で重要なのは5日のISM非製造業景況指数と8日の中国貿易収支。4日はユーロ圏の6月の生産者物価指数（PPI）、5日は中国の7月のHSBCサービス業購買担当者景気指数（PMI）、フランス、ドイツ、ユーロ圏の7月のサービス業購買担当者景気指数（PMI）確報値、6月の小売売上高、アメリカの7月のマークイットサービス業購買担当者景気指数（PMI）確報値、7月のISM非製造業景況指数、6月の製造業受注、6日はドイツの6月の製造業受注、英国の6月の鉱工業生産指数、アメリカの6月の貿易収支、7日はドイツの6月の鉱工業生産指数、フランスの6月の貿易収支、アメリカの6月の消費者信用残高、8日は中国の7月の貿易収支、ドイツの6月の貿易収支、経常収支、フランスの6月の鉱工業生産指数、英国の6月の貿易収支、アメリカの6月の卸売在庫、9日は中国の7月の消費者物価指数（CPI）、生産者物価指数（PPI）が、それぞれ発表される。
4～6日にアメリカ・アフリカ首脳会議がワシントンDCで開かれる。5日はオーストラリア準備銀行理事会、インド準備銀行の金融政策決定会合。5～10日にASEAN外相会合、ASEANプラス日中韓外相会合がミャンマーの首都ネピドーで開かれる。6日はタイ中央銀行の金融政策決定会合。6～7日はイングランド銀行（BOE）の金融政策委員会。7日は欧州中央銀行（ECB）の定例理事会で、終了後にドラギ総裁が記者会見を行う。
なお、アメリカでは中間選挙が11月にあるが、5日と7日に各党の上下両院や州知事の選挙立候補者を決める予備選がある。共和党の予備選で昨年10月の「政府機関閉鎖」の際に反オバマの意地を張り通したティーパーティー系の候補が勝ったりすると、株式市場でひと波乱起きかねないので要警戒。
アメリカ主要企業の決算は4日にAIG、5日にADM、ウォルト・ディズニー、コーチ、6日にラルフローレン、7日にエヌビディアが発表する予定。
前週の日経平均は「ボックス圏上抜け」だった。為替レート的にも、テクニカル的にも当分ないだろうと思われた15500円を7月28日の月曜日にあっさり突破し、29日の火曜日には15600円に乗せた。それもザラ場での一時的な突破ではなく終値ベース。週後半はアルゼンチンの国債デフォルト問題や地政学的リスク、アメリカの株安など外部環境が悪化したが、1ドル102円台で一時は103円にもタッチし、「リスク回避の円買い」が起こらずにすんだ為替の円安にしっかりサポートされて15500円を一度も割り込ず、7月31日の木曜日には15759円のピークをつけた。その日に前半のピークを迎えた主力銘柄の4～6月期決算発表もおおむね好調で、ネガティブサプライズで平均株価の足を引っ張るほど悪い決算は見当たらなかった。
そのため、8月1日の終値15523円のテクニカル・ポジションは依然、高いレベルに位置している。5日移動平均線は15587円で64円上空にあるが、25日移動平均線は15364円で159円も下にあり乖離率は+1.0％。200日移動平均線は14931円で592円も下にあり乖離率は+4.0％。日足一目均衡表の「雲」はその上限が上がってきて14663～14975円の範囲に横たわり、6月のSQ値14807円をのみ込んで7月のSQ値15084円に迫っている。それはまるで、今週末の8日に新しいSQ値が現状の15500円近辺に形成されるのを催促しているかのようだ。
