三井住友建設が、大地震のあとの建物の余震に対する健全性を遠隔で評価するシステム「写震器」を開発したと発表。地震後の早期操業再開を必要とする製造業を中心に、ＢＣＰのサポートの一環として本システムの導入を図る。
これまで、地震被害の推定には加速度データを用いることが主流となっていた。しかし、建物の被害状況を知るためには、加速度により得られた揺れ具合を建物各部の変形状態に読み替える必要があるものの、必ずしも得られた加速度と各部の実際の変形が正しく対応するとは限らないという不都合があった。これに対して「写震器」では、文字通り震動による対象部位の軌跡をそのままカメラで写すので、被害の状況を把握するための建物主要部の変形状態を光学的に直接知ることができるという。具体的には、建物の地震時の損傷の程度を知る上でもっともクリティカルになる代表的な部位を定めておき、その代表点の地震時の挙動をカメラによって光学的に追跡するというもの。地震時に記録された代表点の挙動とあらかじめ数値化しておいた損傷限界とを比較することによって、被災した建物の外部から建物全体のその後の余震に対する健全性を自動的に判定するという。
東南海・南海地震など、今後発生が予想される大地震に対し、どういった備えが必要なのか。昨年の震災に学ぶことは多い。震災自体に対しての備えだけでなく、早期再開するための備えをしておく必要性もその一つであろう。その為の開発が今後も多くなされることを期待したい。
