勤務中のストレスを会社に把握されることは、勤務者においてメリットであろうか、それともデメリットであろうか。
勤務先の会社に「あなたがストレスを感じているか知ってほしいか」との問いに対して、「部署にも会社にも知ってほしい（31.5％）」と、正反対である「部署にも会社にも知られたくない(30.7％)」がほぼ同数となった。「わからない(23.1％)」の声も多く、また、「会社には知ってほしいが、部署には知られたくない（8.3％）」「部署に走ってほしいが、会社には知られたくない（6.4％）」という微妙な心情を表す声も聞かれた。
企業が勤務者に対しストレスチェックを行った場合の考えられるメリットを尋ねたところ、「心の不調者や、教職者を増やさない・防止できる(39.7％)」が最多。以下、「従業員がストレスなく仕事で来ているかどうかをざっくりと知ることができる(32.4％)」「企業が社内で抱えている問題を知る・問題に気付く(26.1％)」「企業が、従業員のストレス緩和に関心を持つようになる(24.5％)」となった。
一方、考えられるデメリットは、「形だけ実施するにとどまり、表面的になる(40.5％)」が最多。以下、「ストレスがあると判定された従業員への処遇が悪くなる(34.3％)」「結果の解釈を亜y待ってしまい、従業員を誤解・過評価してしまう(25.8％)」「人事や給与の評価対象にされてしまうかもしれない(24.6％)」「ストレスがあると判定された部署・管理者への処遇が悪くなる(19.0％)」となった。
雇用主側が雇用者側のストレスを把握することで生じるメリットデメリットは、双方ともにある。しかしながら今回の調査によれば、メリットは企業側のメリットであることが多く、一方デメリットは雇用者本人に対するデメリットが多いようである。対象者は、組織に勤務する975名。インターワイヤード株式会社調べによる。(編集担当:堺不二子)
