増える「街コン」、その効果は

2013年01月24日 12:26

  2011年頃からブームとなっている「街コン」。同性2名以上が一組となって、制限時間内に開催地区の飲食店の飲み歩き・食べ歩きをしながら出会いを求める大規模な合コンのことだ。

  一般的な合コンと異なり、参加者は少ない場合でも100名以上、大規模なものでは3000名弱にもなる。「街コンジャパン」によると、これまでに同サイト経由で24万人の男女が街コンに参加したという 。

 街コンのルーツは、2004年に宇都宮市で開催された「宮コン」。地元の有志たちが、地元商店街に活気を取り戻そうと企画したのが始まりだ。その後、各地で街コンが開催されるようになった。

  参加者にとっては、一度に沢山の異性と出会うチャンスがあり、好きな店に移動できるなどメリットが多い。お見合いパーティーなどの「婚活イベント」より、気軽に参加できるのが魅力だ。地元の飲食店にとっても、お金をかけずに店のPRができ、新規顧客の開拓にもなる。休日の昼過ぎや夕方に開催することで、飲食店のアイドルタイムを埋めることもできる。

 このように、参加者、飲食店の双方にメリットがある街コンだが、ブームが広がるにつれてトラブルも増えている。当初は地元の商店会などが主催者となっていたが、2012年頃からはイベント会社が次々に参入。昨年は、雑司が谷での街コンが直前で中止になり、参加費が返金されないトラブルがあった。飲食店への支払いが不当に低く抑えられ、店側が赤字になるケースも出てきている。参加者のマナー違反も問題だ。

 街コンによる地域活性化についても、参加者の若者と商店街の顧客では客層が異なり、集客に繋がらないなど課題は多い。

  今後ブームが一段落すれば、食べ歩き以外の目的をもうけた「カテゴリー別合コン」や、少人数でのアットホームなイベントの同時開催など、街コン業者が別の形態を模索する可能性もある。その際、当初の目的であった「地域の活性化」はどうなるのか。2013年、街コンブームの行く末が気になる。