家庭用エネルギー管理システム開発などを手がけるエナジー・ソリューションズは、ドローンによる大規模太陽光発電所（メガソーラー）の検査事業「ドローンアイ」を開始した。検査では赤外線カメラで撮影した動画を解析、異常が起きて高温になっている部分を白い点で表しその形から原因を判別する。
家庭用エネルギー管理システム開発などを手がけるエナジー・ソリューションズは、ドローンによる大規模太陽光発電所（メガソーラー）の検査事業「ドローンアイ」を開始した。検査では赤外線カメラで撮影した動画を解析、異常が起きて高温になっている部分を白い点で表しその形から原因を判別する。飛行後すぐに結果を確認でき、マウス操作のみで記録が完了。現場で報告書の大半を仕上げられるとのこと。従来の地上からの赤外線カメラによる検査では、一度に撮影できるパネルの枚数が限られ、全数検査に時間がかかっていた。多数のパネルをまとめて撮影できるドローンであれば異常と影の違いも見分けがつき、見落としも起きにくくなる。また、異常を示すパネルの特定に数日を要したものが、ドローンを活用した検査ではその場で特定可能となり、コストも地上検査の3分の1程度に抑えられるという。
検査や測定分野においてはドローンの活躍が期待されおり、国土交通省が「建設分野の生産性を向上する技術開発」に補助金を交付する事業として新規採択した4技術のうちの1つは、河川土工の施工管理のためのドローンを活用した計測の研究開発であった。国内での検査・測定分野でのドローンの活用は着々と広がっており、直近では9月5日に、鉄塔や送電線などを巡視・点検のためのドローンを活用したシステム開発を目的に東芝とアルパインが連携を発表している。これ以外にも、NTT東日本・西日本は通信ケーブルの点検で、パナソニックは高速道路や橋などのインフラを点検で、日立建機は炭鉱での地形測量でドローンを活用し、作業時間の短縮、安全性の向上、コスト削減、作業精度の向上に役立てる。
インプレスによる「ドローンビジネス報告書2016」によれば、日本国内のドローンビジネスの市場規模は2016年度には199億円に達すると推測され、20年度には1138億円に拡大すると見込まれる。分野別にみると、橋梁等の検査や測定、精密農業、防犯、物流等のサービス市場がドローン市場に占める割合が最も高く15年度で61億円規模と市場全体の58.3%となっている。さらに20年度におけるサービス市場は678億円規模に拡大すると見込まれる。16年度はまだドローン市場の黎明期とされており、普及期に入る17年からはさらにドローンの活躍を目にする機会が増えると予想される。（編集担当：久保田雄城）
