サイバー・コミュニケーションズ及びD2Cは共同で、日本のインターネット広告市場についてスマートフォン広告が2017年には8000億円規模にまで成長すると予測。広告費の内訳を見ても、スマートフォン広告市場の今後も市場拡大の余地は大きいと考えられる。
電通系のサイバー・コミュニケーションズ及びNTTドコモ系のD2Cは共同で、日本のインターネット広告市場についての調査結果を発表。インターネット広告媒体費におけるスマートフォン広告が2017年には8000億円規模にまで成長すると予測している。
成長著しいスマートフォン広告は、既に2015年にPC広告を逆転。2015年時点ではPC広告費4,215億円、スマートフォン広告費4,979億円だったものが、最新の2016年はPC広告費3,902億円、スマートフォン広告6,476億円となり、PC広告費の減少の一方で、スマートフォン広告の成長が継続。更に2017年度はPC広告3,579億円、スマートフォン広告8,010億円と予測されており、スマートフォン広告は遂に8,000億円台にまで成長が予測されている。
スマートフォン広告費がPC広告費を逆転した2015年以降、インターネット広告媒体費全体の金額が2015年9,194億円→2016年10,378億円→2017年（予測）11,589億円となっており、PC広告費が減少の中でスマートフォン広告がインターネット広告市場全体を牽引する構図が明らかになっている。
尚、2016年のスマートフォン広告費の内訳では、検索連動型広告・ソーシャル広告他の運用型広告が約78%を占めている。PC広告費においては予約型広告（18%）や成果報酬型広告（21%）も依然高い市場シェアを有していることから、スマートフォン広告はPC広告とは若干異なる形での成長となっている。
インターネット広告媒体費の変遷により、人々が情報を取得するツールがPCからスマートフォンにシフトし、更に手軽に利用できるスマートフォンの普及により、インターネット広告に触れる機会自体が以前に比べ増えている。
スマートフォン広告市場はPC広告市場に比べて予約型広告、成果報酬型広告の占める割合が低いため、今後もまだ市場拡大の余地は大きいと考えられる。（編集担当：久保田雄城）
