日経BP社の今回の調査では、デジタル広告を中心に広告宣伝費を増額する企業が増える中、スマートフォン対応が急速に進む様子が見てとれたという。
また、半数以上の企業がマーケティング活動にスマートフォンを活用していうことがわかった。日経BP社の「日経デジタルマーケティング」とD2Cは、「2015年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」を共同で実施した。
今回の調査では、デジタル広告を中心に広告宣伝費を増額する企業が増える中、スマートフォン対応が急速に進む様子が見てとれたという。具体的には、BtoC企業の2014年度のスマートフォン広告出稿比率は前年度比22.3ポイント増の53.3%（全体は26.2%）、スマートフォンサイト開設率は同23.2ポイント増の67.7%（同39.4%）に達した。
この背景には、スマートフォンによるネット利用者の増加がある。BtoC企業のサイト訪問者数（UU）に占めるスマートフォン経由の比率は平均33.8%、スマートフォン比率が30%を超えた企業は52.4%となった。BtoC企業の24.7%が、スマートフォン活用が「売上の増加」に貢献していると回答しており、こうした企業にはスマートフォンは欠かせないマーケティング手段となっていることがわかった。
また、2014年度の広告費を「100」としたときの2015年度の広告費総額の見通しは、回答企業全体平均で「100.96」。BtoB企業では「99.44」、BtoC企業では「105.15」となった。媒体別の予算配分増減予定を見ると、デジタル広告全体では、「増やす」が29.5%となり、昨年の24.1%より5.4ポイント増加していた。
デバイスごとに見てみると、PC広告は25.1%、スマートフォン広告は25.7%が「増やす」となった。特にスマートフォン広告は、昨年の15.8%から9.9ポイントと大きく増加しており、スマートフォン広告への積極的な出稿を考える企業の増加がうかがえるとしている。
そして、スマートフォン広告の出稿企業に、2014年度の広告出稿タイプと、2015年度の広告出稿予定タイプについて聞いた。2014年度の出稿では、「運用型広告：検索連動型（リスティング）広告（68.7%）」、「運用型広告：アドネットワーク（51.3%）」、「運用型広告：その他（39.1%）」、「予約型広告：純広告（39.1%）」、「成果報酬型広告（21.7%）」の順となった。また、運用型広告のいずれかを出稿した企業は、「運用型広告計（アドネットワーク、検索連動型、その他 合計）82.6%」と高い出稿率となった。2015年度の出稿予定タイプでは、すべてのタイプで2014年度を上回っているとしている。
さらに、スマートフォン広告の評価について聞いたところ、BtoC企業では、「ターゲットが絞り込みやすい（48.5%）」、「効果がすぐに把握できる（39.5%）」、「目的に合わせた利用がしやすい（38.3%）」、「商品・サービスの認知率向上に効果的（33.5%）」、「クロスメディアに効果的（33.5%）」、「会員獲得に効果的（33.5%）」、「メインの補完媒体として活用しやすい(33.5%)」の順となった。
いずれも昨年よりも高い比率となっており、BtoC企業でスマートフォン広告の効果的・効率的な活用が進んでいることが推察されるという。また、「クロスメディアに効果的」は昨年と比較して12.0ポイントも増加しており、スマートフォン広告とその他のメディアを組み合わせたプロモーション施策が増加していることがうかがえるとしている。(編集担当：慶尾六郎)
