ジャストシステムは年少～小6までの子どもを持つ母親に対してアンケート調査を実施した。
2020年には小学校でのプログラミング教育が必須化される。これに対する保護者側の準備状況を調査すべく、ジャストシステムは年少～小6までの子どもを持つ母親に対してアンケート調査を実施した。調査結果によれば、20年から小学校でプログラミング教育が必須化されることについては、約4割（39.4％）の母親が「知っている」と答えた。プログラミング教育に対しての期待では「基本的な素養としてのスキルが身につく」（37.7％）が最も多くなり、次いで「科学技術系・理数系の知識が高まる」（33.8％）、「将来の職業の選択肢が広がる」（33.4％）と続いた。
「近い将来、日本の労働人口の約49％が人工知能やロボット等に置き換わる可能性が高い」ことや45年に人工知能が人類を超えるといわれる「シンギュラリティ」についての認知度は33.7％となった。子どもの将来に向けた就業対策については、「すでに準備をはじめている」（15.3％）、「すぐにでも準備をはじめたい」（21.4％）、「小学校卒業までに準備をはじめたい」（24.6％）を合わせると6割超が早い段階での準備を意識していることがうかがえる。
「Science、Technology、Engineering、Mathematics」に関する技能育成の「STEM教育」についての認知度は「良く知っていて、他者にも説明できる」（3.8％）、「何となく知っている」（11.1％）、「名前は知っている」（18.1％）を合わせると3割超となり、「STEM教育」の重要性については「非常に重要」（34.4％）、「どちらかというと重要」（48.6％）を合わせると8割超で重要性を認識していた。「STEM教育」を重視する人では、約7割ですでに対策済みとなり、うちわけは「自宅で、STEM分野の教材や雑誌、玩具など」（40.0％）、「STEM分野の習い事」（34.1％）、「STEM分野の技術習得のため、タブレットなどを与えている」（30.2％）となっている。
職能としてのプログラミングスキルに対する意識が広がっていることがうかがえるが、文科省のプログラミング教育導入の意図は「プログラミング的思考」の習得だ。文科省、総務省、経産省により3月に設立された「未来の学びコンソーシアム」では、学校関係者や教育関連、IT関連企業・ベンチャーなどを巻き込み、プログラミング思考習得に向けた教材の開発を推進していく。（編集担当：久保田雄城）
