電通が日本の２０１１年の広告費を推計した結果、インターネットや衛生メディア関連広告が増加する一方で、広告市場で大きなウエイトを占めるテレビ広告やプロモーションメディアが減少するなど広告市場全体では５兆７０９６億円と前年に比べ２．３％減少したことが分かった。２００８年から４年連続して前年実績を下回った。
こうしたなか、１０月から１２月期については２０１０年を０．２ポイント上回る広告出稿があり、若干の明るさもみえる。昨年前半は東日本大震災のよる広告自粛の動きも影響していた。
電通によると、媒体別ではテレビ広告が１兆７２３７億円となり前年比０．５％の減、新聞広告は５９９０億円と前年比６．３％減、雑誌広告は２５４２億円と同７％減、ラジオ広告は１２４７億円と同４％の減となった。一方、衛生メディア関連広告は８９１億円と同１３．６％の大幅増になったほか、インターネット広告も８０６２億円で同４．１％の増と引き続き好調な推移をみせていた。
このほか、プロモーションメディア広告（２兆１１２７億円、前年比４．６％減）のジャンルでは屋外広告、交通広告、ＤＭ，フリーペーパー・フリーマガジン、展示・映像など軒並み４年連続して減少し、折込広告では５年連続の減、電話帳は１３年連続して減少した。（編集担当：福角忠夫）
