帝国データバンクが喫茶店・カフェ経営業者の経営実態調査結果を公表。2017年売上高合計は前年比4.6％増で拡大傾向を維持。上位10社で全体の66.3％を占める寡占状態。増収率1位はFC加速中のコメダ。
喫茶店・カフェ市場は売上高ベースで拡大傾向の中、さらに競争が激化しているようだ。かつて喫茶店と言えば個人営業店が主流であった。
もともと喫茶店は粗利が大きく参入が容易な業種であったが、80年代にコーヒー原価の低下とともに競争が激化し、80年にはドトール、86年にカフェベローチェ、96年にスターバックスなどセルフサービス型の店舗が開業台頭、フランチャイズ化も普及していった。
競争激化の下で喫茶店の差別化は難しいと言われるが、市場拡大を背景に、名古屋発のコメダ珈琲が昔ながらの喫茶店スタイルで差別化し好調のようだ。
今月2日、帝国データバンクが喫茶店・カフェ経営業者1180社の経営実態調査の結果を公表している。
2017年における喫茶店・カフェ経営業者1180社の売上高合計は6415億3200万円で前年比4.6％の増加と拡大傾向が続いている。売上高規模別でみると、「1億円未満」が832社で全体の70.5％で多数を占め、一方100億円以上は10社で全体の0.8％であるが、この10社で売上高全体の66.3％を占めるという寡占状態だ。地域別にみると、「東京都」が204社でトップ、エリア別には「関東」が313社で最多となっている。
上位10社でみると、増収率がトップなのはコメダで前年比10.7％の増加と2ケタの伸びに達している。コメダは現在、FC加盟店の出店を加速しており、独自の商品の販売増加が寄与したとされる。次いでタリーズコーヒージャパンも順調な店舗拡大を維持しており前年比9.1％の大幅な増加となっている。
業界大手のUCCホールディングスは、カフェ戦争激化の中、5月に「珈琲館」の株式を投資ファンドに譲渡し、「上島珈琲店」などへの積極的な投資を展開しようとしている。
コーヒーの消費が拡大傾向の中、2013年頃からコンビニでも手軽で安価なカウンターコーヒーが提供され大ヒットするなど業態の垣根を超えて様々な業態のカフェチェーンや喫茶店間の「カフェ戦争」が激化している。さらに焙煎方法や抽出者の違いを前面に出し、高品質なコーヒーを見える化した「第4の波」が押し寄せつつあると言われている。
今後、業態や販売形態のみでなく商品としてのコーヒーの品質それ自体の差別化競争が激化し、その中でコーヒー需要はさらに高まるとレポートでは結論づけている。（編集担当：久保田雄城）
