国内の玩具市場は２０１０年度、出荷金額ベースで７５９７億円となり、前年度に比べ１．７％減少したことが矢野経済研究所の調べで分かった。
これは玩具市場の６割近くを占めるテレビゲーム市場が家庭用ゲーム機の需要一巡に伴う出荷額の落ち込みやソーシャルゲームへのユーザー流出に伴う落ち込みを反映したもの。
矢野経済研究所では「テレビゲームを除く電子玩具、模型・ホビー、男児キャラクター・男児玩具、女児キャラクター・女児玩具、ゲーム類、ぬいぐるみ、基礎玩具（知育玩具、ブロック類等）、季節物・雑玩具という８品目の市場は前年度比で微増している」としている。
２０１１年度の市場について、同研究所では「男児玩具市場の好調が続いているものの、２０１０年度の男児向けキャラクター関連商品の大幅な売上拡大の反動や大手メーカーの生産拠点があるタイの洪水被害等により、テレビゲームを除いた８品目の市場規模は前年度比０．５％減の３２９６億円と横ばいから微減での推移が予測されるが、テレビゲームはソーシャルゲームに押され縮小し続けていることから９品目の市場規模は７．１％減の７０５４億円規模になる」と予測。
傾向として「少子化の進行、市場の熟成、消費意欲の低迷から国内での玩具市場が大幅に拡大する可能性は低い」としており、事業規模の拡大を図るため「アジア圏での市場開拓を試みる事業者が増えているもよう」と分析している。（編集担当：福角忠夫）
