「東京五輪。緊急事態宣言再発令なら『非常に厳しい』」などスポーツ紙報道などにネット上では「開催できるわけがない」「もう中止の前提でこれからの事を考えた方がいい」「いい加減、オリンピックあきらめな」など開催は中止すべき、開催できないだろうとの意見が大半を占める状況になっている。
中には「運営スタッフやボランティアの問題もある。感染症の危険もあるところでボランティアが働きたいと思うだろうか？元々はボランティアを学生から募るという話題も出ていた。誰が子どもをそんな現場に行かせたいと思うだろうか？」との意見。
「今の世界情勢では日本がイメージを保とうとしたところで、そもそも世界から選手が来られないだろう。菅（総理）も小池（都知事）も五輪を諦めて、コロナ収束に全力を注いだほうがいい」とコロナ対策に全力であたることこそ必要との意見。
「オリンピックを強行すれば、どんな対策をしても少なからずコロナに感染してしまう選手がいると思う。コロナの後遺症が呼吸器系に残るとしたら、それこそ選手生命に関わるのではないか？」との意見。
「オリンピックの追加予算３０００億円はコロナに回すべき。この状況を鑑みて早めに中止を決断するべきだと思います」との意見。「来日外国人選手、スタッフを最小限にして無観客でやるつもりなのかな。箱の会場はいいが、マラソンとかはトンでもない観客が沿道に押し寄せることは想像に難くない。箱根駅伝であれだから。一生に一度見られるかの五輪見たさの観客をいまのぬるい要請だけで制御できるとはとても思えない」と中止した方がよいとの意見が相次いで書き込まれている。
自民党の二階俊博幹事長は５日の記者会見で「自民党として開催促進を決議してもいいくらい」と開催に意欲を見せるが、開催ありきでなく、現況を冷静に分析し、開催か、中止かを並行して検討する柔軟な対応が求められている。（編集担当：森高龍二）
