「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」は、日本での電動二輪車普及に向け、相互利用を可能にする交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化（共通仕様）に合意したと発表した。
同コンソーシアムは、本田技研工業、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の4社により、日本国内における電動二輪車の普及を目的として2019年4月に発足した組織だ。
より環境にやさしく利便性の高いモビリティーとしての電動二輪車普及の課題である、航続距離や充電時間への解決手法として、共通利用を目的とした交換式バッテリーとそのバッテリー交換システムの標準化検討を進めてきた。
これまで国内二輪4社による協調領域として、2年間にわたって検討を重ねてきた成果として、バッテリーの相互利用を可能にする標準化に合意することができたということ。
また、交換式バッテリーの相互利用による利便性や有効性は、2020年から一般社団法人日本自動車工業会（自工会）、大阪府、国立大学法人大阪大学の3者で行なっている、電動二輪車普及のための実証実験「eやんOSAKA」とも協力し、具体的に検証を進めており、現在も継続している行動指針だ。
今回合意した共通仕様の一部は、3月19日に発行された、公益社団法人自動車技術会規格（JASO）のテクニカルペ－パー「TP21003」に準拠している。今後は、この共通仕様を前提にした交換式バッテリーを相互に利用する技術的検証（規格化）を進めていく。
また、世界各国においてもカーボンニュートラル社会の実現に向けたモビリティの電動化需要は高まっており、自工会とも連携し、国際的な相互利用（国際標準化）についても、働きかけていく計画だ。
世界的な環境意識の高まりの中、二輪車が引き続き重要な移動手段として選ばれるモビリティとなるよう、電動二輪車普及の環境整備は、今後も協調領域として二輪業界全体で検討・推進し、カーボンニュートラル社会の実現に貢献することを目指す。
今回合意した、バッテリーが相互利用できる環境整備は、協調領域として業界全体で取り組むとともに、顧客ニーズに応える魅力的な商品づくりは、競争領域として各社で研鑽し、協調と競争の両局面で努力しながら、持続可能な社会の実現に向け、電動二輪車の普及を目指していくとしている。（編集担当：吉田恒）
